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「理学療法の日」日本理学療法士協会が1966年7月17日の設立日にちなんで制定。

「喜多方ラーメンの日」福島県喜多方市が喜の旧字の㐂は七十七と読めることから制定。

毎月17日:「減塩の日」(日本高血圧学会)、「いなりの日」(みすずコーポレーション)、「国産なす消費拡大の日」(冬春なす主産県協議会)、「森のたまごの日」(イセ食品)

ミスリードを、あえて行うようになったメディアの変化の分岐点が2011年3月11日であったということを前回書きましたが、これはメディアのミスリードの定義も変わるきっかけとなりました。

ミスリード(mislead)というと、「誤解を招くこと」「判断を誤らせること」「人を欺くこと」というのが辞書的な説明で、伝える側の知識不足や勘違いが大きな原因と考えられてきました。

メディア報道という権力を握っている側の意図が加わるときには、知識不足でも勘違いでもないことから、“わざと”間違えるようなことをするのが普通の感覚です。紙媒体の記事やテレビ番組の内容などは、そのまま伝えることをしても、“あえて”内容と違う見出しをつけるということが行われてきました。

伝えられる内容や画像は、まったく同じであっても、見出しや放送後の解説のコメントで情報操作をすることができます。過去には、実験としてテレビ番組の一部で情報操作の影響について調査が行われたことがあり、それを仕掛けた大手広告代理店の企画の場に立ちあっったこともあります。

1から10まで、AからZまで、すべてを伝えたら、見出しと内容が違っていることは簡単に見抜かれてしまいます。情報操作をする側も、そこまで視聴者や読者は感覚が鈍いという侮った感覚は持ってはいません。

ところが、事実の一部をカットしたり、伝えたいことに関わるところだけを残した報道をされると、操作された見出しも違和感なく受け入れられるようになります。

実際に経験したことの一部を出させてもらうと、取材をして意見を述べてもらった専門家が長々と説明したことから一部を抜き出すのは普通にあることです。実際に話をしたことであっても、「ここだけは注意してほしい」「別のこともある」といった注意喚起がカットされると事実と違った内容になることがあります。

以前は遠慮しがちに行ってきた情報操作が、今では堂々と(あまりに堂々と)されていることから、疑いの目を持って見ることができなくなりつつあります。それだけに情報を受けるときには、常に何かの意図が含まれているのではないかと疑いの気持ちが必要になってきてしまっているのです。
〔小林正人〕

厚生労働省によって2008年から特定健診・特定保健指導が始まりました。特定健診は一般にはメタボ健診と呼ばれています。

これは40歳以上74歳未満のすべての被保険者・被扶養者を対象に、メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)予防を目的としたもので、結果に基づいて必要に応じて保健指導が行われています。

従来の健康診断は生活習慣病の早期発見・早期治療が重視されてきましたが、内臓脂肪の過剰な蓄積による糖代謝異常、脂質代謝異常、高血圧などの動脈硬化の予防・改善が重視されることになりました。

特定健診・特定保健指導は企業で働く人と家族だけでなく、地域住民も対象として実施されましたが、地域住民への浸透度が低かった理由としてあげられたのはメタボリックシンドロームの理解不足でした。

特定保健指導を行うのは医師、保健師、管理栄養士で、そこで使われる専門用語が理解できないことから指導の効果が現れにくいことは当初から指摘されていました。その状態は今も続いています。

内臓脂肪は蓄積されやすく、食事療法と運動療法によって減らしやすい特徴があるものの、その効果が現れにくく、途中で中断する人がいることは、制度が始まった当初から言われてきたことです。

日本メディカルダイエット支援機構は、2008年に内閣府から特定非営利活動法人(NPO法人)の認証を受けてから、エネルギー代謝科学の研究と普及に努めてきました。メディカルダイエットは臨床栄養と運動科学を組み合わせた健康づくりを指しています。

メタボ健診と同じタイミングでスタートしたこともあって、メディカルダイエットが生活習慣病の予防を目的としたものであり、そのための手段として食事療法と運動療法を支援する活動であることは医療と運動の関係者に認識されていました。

行動変容は患者を主な対象とするものの、生活習慣病の予防は重要であり、行動変容の手法である食事療法と運動療法は健康づくりを心がける誰にとっても必要なものといえます。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

「からしの日」日本からし協同組合が前身の団体の設立日の1957年7月16日にちなんで制定。

毎月16日:「十六茶の日」(アサヒ飲料)、「トロの日」(カッパ・クリエイト)

ミスリード(mislead)は、メディアでは以前は否定的に使われることが多い用語で、テレビ番組の世界では「ミスリードさせない伝え方」が重要視されてきました。否定的に使われるというよりも否定されてきた手法です。

報道であれば、ミスリードは避けるべきというよりも絶対に起こしてはいけないことで、ミスリードにつながるような表現や取材手法だけでなく、取材素材もミスリードを犯さないものを選択することは必須条件とされてきました。

ニュースソース(情報提供先)として、どんなに魅力的なことであっても、テレビであれば視聴者、活字の世界(新聞、雑誌など)であれば読者が勘違いをして、間違った判断、誤った行動を起こすようなことは取材対象から外されることもありました。

「ありました」と過去形で書いているのは、今は違っている、少なくとも全部ではない、ということを伝えたいからで、ミスリードが意味する「誤解を招くこと」「判断を誤らせること」「人を欺くこと」は普通に発信されています。

ニュース番組であれば、素材情報を伝えるだけなので、ミスリードが起こらないと考えられがちですが、ニュース番組の形をとっていても実際はバラエティ番組で、報道ではなく“お知らせ”、それに留まらず“宣伝”になっていることがあります。

最近のニュース番組を見ていて、純然たるニュース報道であるはずなのに、番組が進むにつれて“特集”というタイトルで“言いたいことを言う”内容に変わっていっているものもあります。

これが民放であれば、スポンサーの意向や斟酌(しんしゃく)、忖度(そんたく)が働くことがあっても仕方ないのかもしれないのですが、受信料で成り立っている放送局でも、そのような内容が増えてきています。

なぜ、そのようなことになっているのかということは、ジャーナリストとして見てきて、また時には斟酌や忖度をする側の仕事もしてきただけに、よくわかっています。その伝え方の事実や実際の裏側の意向・意図を伝えるのもジャーナリストの役割かもしれないのですが、「そこまでは知りたくない」という意識の人が存在していることも承知しています。

情報メディアで過去のイメージ(信頼度)と現状が変わってきたタイミングは、ジャーナリストの中では、ほぼ断定されています。それは2011年3月11日からで、東日本大震災が大きな影響を与えました。

メディア業界の大転換が起こり、ミスリードが意図して行われるようになり、ジャーナリズムを貫くことを信条としてきらメディア関係者が2つに分かれる機会ともなりました。
〔小林正人〕

健康づくりを支援するためのガイドラインは、これまでにも厚生労働省によって複数のものが提供されてきました。その中から睡眠に関するガイドラインの概要を紹介します。

睡眠指針については、平成15年度に「健康づくりのための睡眠指針〜快適な睡眠のための7箇条〜」が策定されたのが始まりで、次いで平成26年度に「健康づくりのための睡眠指針2014」が策定されました。

これらの指針を活用して、「21世紀における第二次国民健康づくり運動(健康日本21〔第二次〕)」における休養分野の取り組みが進められてきました。

「健康づくりのための睡眠指針2014」の策定から約10年が経過し、睡眠に関する新たな科学的知見が蓄積されています。

その一方で、「健康日本21〔第二次〕最終評価」において、休養分野の指標である「睡眠による休養を十分にとれていない者の割合」は、ベースライン値の18.4%(平成21年)から、15.0%(令和4年度)に低下させることを目標としていましたが、最終評価時は21.7%(平成30年)とむしろ増加しており、D(悪化している)と評価されています。

年齢階級別に分析すると、特に中高年者(50歳代)において増加の度合いが大きかったことが報告されています。

こうした状況を踏まえて、休養・睡眠分野の取組をさらに推進するため、健康づくりに寄与する睡眠の特徴を国民にわかりやすく伝え、より多くの国民が良い睡眠を習慣的に維持するために必要な生活習慣を身につける手立てとなることを目指し、最新の科学的知見に基づき「健康づくりのための睡眠指針2014」を見直し、「健康づくりのための睡眠ガイド2023」を策定されました。

「健康づくりのための睡眠指針2014」との大きな違いは、令和6年度から開始する国民健康づくり運動である「21世紀における第三次国民健康づくり運動(健康日本21〔第三次〕)」において目標として掲げられた適正な睡眠時間と睡眠休養感の確保に向けた推奨事項を「成人」「こども」「高齢者」と年代別にとりまとめた点です。

また、良い睡眠には、光・温度・音等の環境因子、食生活・運動等の生活習慣、睡眠に影響を与える嗜好品との付き合いも重要であるため、科学的知見を踏まえて、これらについて留意が必要な点を参考情報としてとりまとめられました。

さらに、睡眠に関連する症状には、「睡眠障害」に起因するものがあるため、「睡眠障害」についても概説するとともに、女性の健康等の観点から、女性ホルモンの変動が睡眠に及ぼす影響や、現代社会の維持に不可欠な勤務形態の一つである交替制勤務における睡眠の不調等の健康リスクや生活習慣等において工夫できる点も含め整理されました。

全体の構成については、国民一人ひとりが、それぞれのライフスタイルに応じて良質な睡眠の確保ができるように、ツールとしての活用性等も考慮した構成としています。
〔セカンドステージ連盟 小林正人〕

「ホッピーの日」ホッピービバレッジがホッピーの製造販売を始めた1948年7月15日にちなんで制定。

「うらかわ夏いちごの日」北海道浦河町が特産の夏いちごの普及を目的に夏(7)いちご(15)の語呂合わせで制定。

「夏チョコの日」森永製菓が焼きチョコBAKEなどの夏向けの熱で溶けないチョコレートの販売促進で海の日(7月第3月曜日)を制定。

「漁師の日」全国漁業就業者確保育成センターが海の日と同じ7月第3月曜日を制定。

「マドレーヌの日」高原のパンやさん(長野県小海町)が日本一大きなマドレーヌ小海の玉手箱を販売していることから海の日にちなんで制定。

毎月15日:「お菓子の日」(全国菓子工業組合連合会)、「惣菜の日」(日本惣菜協会)

栄養摂取の基本は、バランスよく食品を摂取することだと言われます。どんなバランスを取ればよいのかが数字で表れているのは、総エネルギー摂取量に対する三大栄養素のバランスです。

これは厚生労働省の「日本人の食事摂取基準」で示されていて、現在使用されているのは2020年版です。これは5年ごとの現状に合わせて栄養摂取の推奨量が示されていて、次の2025年版は同年の4月から採用されます。

2020年版の三大栄養素の理想とされる摂取バランスは、たんぱく質が13〜20%、炭水化物が50〜65%、脂質が20〜30%と定められています。脂質は以前は20〜25%でしたが、これが30%までとなったのは、単純に脂肪を多く摂ってよくなったということではありません。

脂質は肉類に多く含まれる飽和脂肪酸と、魚や植物油に多く含まれる不飽和脂肪酸があります。飽和脂肪酸は多く摂りすぎると動脈硬化のリスクが高まることが指摘され、血液ドロドロ系の脂肪酸とも呼ばれています。

これに対して動脈硬化のリスクを低減させる血液サラサラ系の不飽和脂肪酸を多めにすることが大切とされています。それを反映するように、総エネルギー摂取量のうち飽和脂肪酸は7%以下に抑えることが示されています。

肉を多めに食べる人は、これを減らして魚を食べる回数を増やすということはアドバイスとしては言えたとしても、これ以外のことは、特に摂取のバランスが示されているわけではないので、「肉を多く食べたら、野菜を増やせばよい」という話ではありません。

大雑把な年齢層別に健康の維持のために増やすべき食品は示されているものの、それぞれの人の状態や疾病などによって摂るべきもの、減らすべきもの(場合によっては禁止されるもの)があるので、個別に見て、アドバイスする必要があります。

日本メディカルダイエット支援機構では、1週間に摂取する食品の頻度を質問して、それぞれの人にとって何を増やすか、何を減らすかを指導する食生活チェックを実施しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」を公表しました。その中のこども版の推奨事項の「科学的根拠」を紹介します。

〔科学的根拠:背景〕
これまでに、日本のこどもを対象とした身体活動の目安を示したものとしては、それぞれ幼児期と学童期を対象とした2つがあります。文部科学省の幼児期運動指針では、運動習慣の基盤づくりを通して、幼児期に必要な多様な動きの獲得や体力・運動能力の基礎を培うとともに、様々な活動への意欲や社会性、創造性などを育むことを目指し、様々な遊びを中心に、毎日、合計60分以上、楽しく身体を動かすことを推奨しています。

また、日本体育協会(現:日本スポーツ協会)の小学生を対象としたアクティブ・チャイルド60minで、こどもは身体を使った遊び、生活活動、体育・スポーツを含めて、毎日最低60分以上は身体を動かすことを推奨しています。

〔海外における科学的根拠〕
WHO「身体活動及び座位行動に関するガイドライン(2020年)」策定のための5〜17歳のこども・青少年を対象とした健康に関するアンブレラレビューにより、明らかとなっています。

(具体的な内容は次回に紹介します)
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」を公表しました。その中のこども版の推奨事項の「推奨事項と具体例の説明」を紹介します。

〔推奨事項と具体例の説明〕
身体活動とは、安静にしている状態よりも多くのエネルギーを消費する、骨格筋の収縮を伴う全ての活動のことです。

スポーツ、体育の授業やスポーツクラブでの運動など、健康・体力の維持・増進を目的として、計画的・定期的に実施される活動である「運動」と、日常生活での通学や家事のお手伝いなどの「生活活動」を含みます。

有酸素性身体活動とは、酸素を使い体内の糖質・脂質をエネルギー源とする、筋肉への負担が比較的軽い活動を指します。

メッツとは、身体活動の強度を表し、安静座位時を1メッツとし、その何倍のエネルギーを消費するかという指標です。3メッツの強度の身体活動は、少し息が上がるくらいの強度です。中強度とは3〜5.9メッツ、高強度とは6メッツ以上の強度のことです。

座位行動とは、座位や臥位の状態で行われる、エネルギー消費が1.5メッツ以下の全ての覚醒中の行動で、スクリーンタイムとは、テレビやDVDを観ることや、テレビゲーム、スマートフォンの利用など、スクリーンの前で過ごす時間のことを指します。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕