作成者別アーカイブ: JMDS

優れた学者や作家は“悪筆”が多いと過去には言われました。これは過去に限ったことではなくて、現在でも同じことがあるのかもしれませんが、原稿が自筆からWordなどの電子文章に変わり、発表の機会でもPowerPointが使われ、情報発信の世界でもデジタル文章ばかりになると、それぞれの専門家の自筆を知るのはサインくらいになっています。
日本メディカルダイエット支援機構の理事長は、長年文筆を生業としてきて、自分の名前が表に出ないゴーストライター歴も184冊に及びます。優れた作家ではないものの、一目では読めない文字しか書けない悪筆は子どものときから“評判”でした。文字の形が悪いなら、その中身で勝負するために文筆に励んだと勝手なことを言っているようですが、読めない文字しか書けないというのは、発達障害の学習障害では書字障害に分類されます。それでも文筆で生計が立てられたのはWord processor(ワープロ)が登場したからです。
初登場の日本語ワードプロセッサ(東芝)は630万円だったので、さすが手を出すことはできなかったものの、富士通から100万円を切るOASYSが登場して、出版社が買い与えてくれたことから文章書きを生業にすることができるようになりました。
personal computer(パーソナルコンピュータ)が普及して、文字変換ソフトのWordが広まってからはソフト込みで20万円ほどで購入できるようになり、そして今ではsmartphone(スマートフォン)で文章作成ができるようになりました。
伝達方法は手紙の時代から、電話、facsimile(FAX)、E–Mail、SNSへと発展したことが多くに知られていることですが、ワープロが普及したのにデータ変換ができなくてFAXで送信して、それを受け取った側がワープロソフトで打ち込むとか、電車に乗ってfloppy disk(フロッピーディスク)を持参するという時代から比べたら、どれほど便利になったかを今さら説明する必要もないはずです。
学習障害は、さまざまな状態があり、その改善のためのデジタルツールもさまざま登場しています。その恩恵に預かって、学習障害の改善がはかれている人も少なくありません。今あるツールでは充分に対応できないという場合もありますが、学習障害がある人を社会的に支援していく動きが広まれば、もっとよいツールが開発されて、学習障害でも他の発達障害(自閉症スペクトラム障害、注意欠陥・多動性障害)と同様に今後のデジタル・IT社会の重要な働き手となることができるということです。

自律神経の働きは交感神経と副交感神経がバランスをとって働いていて、通常では朝に起床してから徐々に交感神経が高まり、それに反して副交感神経が低くなっていきます。そして、夕方になると交感神経の働きが低下していき、副交感神経の働きが盛んになるという波のようなバランスとなっています。
朝から昼には交感神経の働きが盛んになることで、心身ともに活動が活発になり、学習に意欲が高まっていくのが普通であるのに、発達障害の人の場合には、なかなか交感神経に切り替わらない人がいたり、逆に寝ている間にも交感神経の働きが盛んになったままで、そのまま目覚めて交感神経が働きっぱなしということもあります。前者の交感神経に切り替わらずに副交感神経の働きが盛んなままになっているのは自閉症スペクトラム障害の人に多く、その逆の交感神経が働きすぎの状態になっているのは注意欠陥・多動性障害の人に多くなっています。
大人になれば、社会生活を取り入れるようになり、社会の動きに合わせるようになっていくことから交感神経が働きっぱなし、逆に副交感神経が働きっぱなしということがなくなるのが普通ですが、子どもの場合にはずっと交感神経の働きが盛んで休息する時間がないということがあったり、ずっと副交感神経の働きが盛んなために交感神経が働かずにボーッとした状態になっているということもあります。
交感神経に切り替えるためには、朝になって心身ともに目覚めるべき時間であることを知らせてあげる必要があります。その目覚めのサインになっているのは朝日に含まれるブルーライトの光です。このブルーライトを浴びて切り替えをするためには、目覚めたらすぐにカーテンを開けて、全身に朝日を浴びるようにすることです。晴天ではなくて曇天、雨天であっても朝の光にはブルーライトが含まれているので、天気がよくないときには長めに朝の光を浴びるようにすることです。

日本の栄養学は終戦後の栄養不足の改善を目的とした“食物栄養学”から始まり、飽食の時代を迎えたときから生活習慣病予防を目的として体内機能に注目した“人間栄養学”へと変わりました。当時一緒に活動していた臨床栄養の研究者から「医者になったばかりのときに研究のために糖尿病患者を集めてくるように言われたが、探すのが大変だった」という話を聞きました。現在80歳を超えた先生ですが、それくらい糖尿病患者が少なかった時代から、今では患者は1000万人、予備群も1000万人を超えるところまで一気に増えています。
終戦後の日本の食事の変化は劇的で、1950年から1975年の間に牛乳は15倍、肉や卵は7.5倍、脂肪は6倍の摂取量となりました。不足しているものが補われているうちはよかったのですが、摂取が過剰になると生活習慣病(当時は成人病)が急激に増えて、食べるもののほうから食べる側の人間のほうに主眼が移りました。そして、栄養摂取によって身体で起こる機能変化の研究が盛んに行われるようになりました。その結果の一つとして現れたのが医薬品的な機能を有する健康食品の登場でした。
栄養学というと、どうしても栄養素が注目されがちですが、人間栄養学では食品の生産から食べ方まで研究範囲が広がりました。栄養素を充分に摂取しても吸収にも体内での使われ方にも個人差があり、これを研究していくと性差(男女差)、年齢に加えて、気候や生活環境、自律神経の働きや精神的な部分までが消化、吸収、循環、代謝、排泄にも関係あることが明らかになり、この一連の流れの中で栄養素が、どのように変化するのかがわかれば、それぞれの人の活動に合わせた栄養素の摂り方、活かし方がわかってきます。
このように自分たちの身体を統合的に見ていくのが全人的栄養学で、英語ではホリスティック(holistic)・ニュートリション(nutrition)となります。ホリスティックには全体のつながり、バランスの取れた行動という意味もあって、それぞれの臓器や器官と栄養素の関わりだけでなく、全身のネットワークとして栄養機能を見ていこうとするものです。
生活習慣病の予防・改善のための栄養学はほぼ完成形まで進んだとされていますが、発達障害の改善については栄養学の手が及んでいないところも多くあり、成長を進めながらの栄養改善には、まだまだ研究すべきところが数多くあります。そこにチャレンジしていくのも全人的栄養学の役割だと認識しています。

発達障害がある人は、就職する段階でも就職した後でも、その能力が充分に発揮できないというプレッシャーを受け続けています。発達障害は脳の発達に凹凸があることから、バランスのとれた社会活動がしにくいことが指摘されています。発達障害は自閉症スペクトラム障害、注意欠陥・多動性障害、学習障害に大きく分けられますが、そのうち自閉症スペクトラム障害と注意欠陥・多動性障害の特性を活かすことで、他の人にはない能力が引き出されるとされるものの、生産労働の人材として活用しないことが大きな経済損失につながるような証拠となるデータは、これまで明らかにはされてきませんでした。
この課題に取り組んだのが民間シンクタンクの野村総合研究所で、自閉症スペクトラム障害と注意欠陥・多動性障害を人材として活用できていないことによる経済損失が年間2兆3000億円になるとの推計を発表しました。
少子・高齢化が急速に進む我が国では、今後40年間で生産労働人口が約35%も減少すると推計されています。2020年の生産労働人口は7406万人ですが、これが2060年には4793万人にも減少するとみられています。成長市場であるIT業界では10年後の2030年でさえ、需要数約192万人に対して供給数は約133万人と、約79万人不足するとの試算もあります。
産業人材の確保のためには、現段階では充分に働けていない人材の活躍機会を生み出すことが重要で、その人材として発達障害の人が着目されています。野村総合研究所の約10万人を対象とした調査結果によると、自閉症スペクトラム障害と注意欠陥・多動性障害の診断を受けた18〜65歳の生産労働人口は約140万人いると推計されています。
アメリカでは自閉症スペクトラム障害のある人を活用しないことによる年間経済損失は円換算で19兆〜21兆円、注意欠陥・多動性障害では11兆〜21兆円と推計されています。海外の大手企業では発達障害人材の職務適性に着目して、IT、金融、製造などの分野で高度IT専門職として採用・育成を積極的に進めています。
日本の1年間の経済損失は自閉症スペクトラム障害で1兆3000億円、注意欠陥・多動性障害で1兆円とされていて、少子・高齢化による生産労働人口が少ないことを考慮してもまだまだ少ない数値でしかありません。世界に先行して少子・高齢化が進む日本こそ、発達障害をポテンシャルのある多様な人材として切り開いていくことが強く求められているのです。

人間の身体を構成するアミノ酸は20種類があります。そのうち体内では合成されないために飲食で摂らなければならないものは必須アミノ酸、それ以外は非必須アミノ酸と呼ばれています。必須アミノ酸は、バリン、イソロイシン、ロイシン、メチオニン、リシン、フェニルアラニン、トリプトファン、スレオニン、ヒスチジンの9種類、非必須アミノ酸はアルギニン、グリシン、アラニン、セリン、チロシン、システイン、アスパラギン、グルタミン、プロリン、アスパラギン酸、グルタミン酸の11種類です。
これらの20種類がすべて、充分な量が含まれる食品は、以前は“プロテインスコア”が高い食品と呼ばれていました。しかし、非必須アミノ酸は体内で合成されることから必須アミノ酸のバランスが取れているものがピックアップされて、今では“アミノ酸スコア”が使われています。このアミノ酸スコアが100となるものが9種類のアミノ酸が充分に含まれている食品で、それに該当するのは肉、魚、牛乳、卵、大豆です。
必須アミノ酸がすべての種類、充分な量を摂取することで、健康維持を支えることを示すのに使われているのが“樽の理論”です。樽は平らな木を組み合わせて作られていますが、それぞれが充分な長さであれば、充分な量の水を入れることができます。それぞれの必須アミノ酸の必要量を100%とすると、1本や2本の長さが120%や150%であっても入れられる量は100%となります。もしも木の長さが1本だけ50%の長さだと、樽の中に入れられる水の量は50%に減ってしまいます。このように、樽の木(必須アミノ酸)の量を100%の長さにすること、つまり必須アミノ酸を充分な量にすることが健康維持の基本になるということです。
アミノ酸のサプリメントは、この100%に合うように調整されていますが、中にはバランスが取れていないものもあり、少なくとも足りないものがないようにするために、含有量を確認する必要があります。

国立高度専門医療研究センター6機関(国立がん研究センター、国立循環器病研究センター、国立精神・神経医療研究センター、国立国際医療研究センター、国立成育医療研究センター、国立長寿医療研究センター)が連携して、研究成果として「疾患横断的エビデンスに基づく健康寿命延伸のための提言(第一次)」を公開しています。提言のエビデンスの解説(第4回)を紹介します。
適正な飲酒量の目安が示されています。いろいろな疾病をまとめて予防しようと考えると、お酒を飲む場合は、1日あたりアルコール量に換算して23g程度(日本酒なら1合、ビールなら中瓶1本、焼酎や泡盛なら1合の3分の2、ウイスキーやブランデーならダブル1杯、ワインならグラス2杯まで)にとどめておくことがよいとされています。厚生労働省の「健康日本21」でも、節度ある飲酒として1合程度までを推奨しています。
また、週1日以上飲酒する習慣のある男性の研究から、お酒を飲まない日、つまり休肝日の群(グループ)に比べて、週1〜2日の休肝日がある群では、飲酒量が週平均150g未満(1日あたり概ね1合未満)の群で死亡全体のリスクが低下して、飲酒量に関わらずがんや脳血管疾患による死亡リスクが低下することが報告されています。そのことから、お酒を飲む場合には、休肝日を設けることが推奨されます。
お酒に対する強さは、アルデヒド分解酵素のALDH2の遺伝子塩基配列によって異なることがわかっていて、お酒を飲んでも顔色が変わらずたくさん飲める人、顔が赤くなる人、まったく飲めない人に分かれています。この違いは、お酒によるがんのなりやすさにも影響していて、食道がんの場合は同じように多くの量のお酒を飲んだときには、お酒に強いALDH2の塩基配列を持つ人は、まったく飲まない人に比べて約8倍、お酒に弱いALDH2の塩基配列を持つ人は約50倍も食道がんになりやすいことが報告されています。
日本人を対象としたコホート研究から、お酒に弱い体質の男性は、少量の飲酒量でも飲酒量が増加するほど飲酒と関連しているがん(口腔がん、咽喉頭がん、食道がん、胃がん、大腸がん、肝臓がん、乳がん)の罹患リスクが増加していました。一方、多量の飲酒をする男性は、お酒に弱い体質かどうかに関わらず、飲酒関連がんの罹患リスクが増加することが報告されています。

発達障害児の保護者を悩ませていることは、目の前の行動や将来的な不安はもちろんのことですが、それと同じくらいに悩みとなっているのは周囲の理解です。進学も就職も社会的な理解があって初めて解決の道が開けていきます。しかし、その悩みを解決する段階には、まだまだ届いていないというのが実際のところです。
この理解と、理解に基づいた支援を拡充させていくためにはサポーターの存在が必要です。児童発達支援施設も自治体などの担当者も学校も医療機関もサポーターではあるものの、改善のための支援をした先に待ち構えている地域社会の理解が足りないのでは、せっかくの支援も行き届かなくなってしまいます。
このサポーターのモデルとなる活動は、すでに成果を上げています。そのモデルは厚生労働省よる認知症サポーターです。これは認知症に関する正しい知識と理解をもって、地域や職場などで認知症の人や家族に対して手助けができる人を指しています。認知症サポーターになるためには特別な資格や条件は必要がなくて、90分の養成講習を受講するだけで誰もがサポーターとして認められます。資格ではないので、日常生活の中で、できる範囲での支援が求められているだけです。
2015年の厚生労働省による認知症施策推進総合戦略(新オレンジプラン)で認知症への理解を深めるための普及・啓発の推進が掲げられ、その中で認知症サポーターが取り上げられました。認知症サポーターを国民の10%にするという目標は、すでに達せられています。
この次に社会の理解を深めてほしいのは発達障害です。子どもの10%が発達障害で、男子に多いことから男子では13%と考えられています。発達障害は支援によって改善には向かっていくものの、その特性は生涯にわたって続くだけに、少子・超高齢社会においては発達障害児の活躍の場が強く求められ、できるだけ早い社会的な理解の普及が期待されているのです。

1年間に学ぶべき項目は、1週間のスケジュールに割り振られて実施されています。それぞれの子どもにとって初めに学んだほうがよい項目は異なっているはずで、初めに得意とする教科を学んで勢いをつけてから、学習に時間がかかること、苦手なことに取り組んでいったほうがよい結果が得られるということもあります。それとは逆に、初めに苦手なことや時間がかかることをこなして、疲れてきたり、集中力が弱まってきたときに得意な教科をこなしたほうが全体を通して成績が上がりやすいという場合もあります。
通常の学校教育は、総合的な能力を身につけることを目的としていることから、いわゆるゼネラリスト(generalist)となれるような総合教育を目指しています。しかし、得手不得手は誰にもあるもので、成績の凹凸があるなら、凹の部分は平ら(□)にすることを目指すものの、凸の部分を伸ばしてスペシャリスト(specialist)になろうという効率的な戦略を考える人がいるのも当然のことです。
初めから能力の凹凸がある発達障害という特性がある子どもの場合には、スペシャリストを目指して、周囲の人には負けない凸を伸ばすことに力を入れたいと願うのは、本人だけでなく、保護者にも、その周囲の人にもよくみられることです。「No. 1にならなくてもいい、もともと特別なonly one」という歌詞が有名が“世界に一つだけの花”のように、オンリーワンを目指すといっても、社会人になって活躍することを想像すると、オンリーワンであっても需要がなければ勝ち抜くことはできないだけに、オンリーワンであることと同時にナンバーワンでもあることが願われます。
何がナンバーワンで、さらにオンリーワンになれるのかという能力を見抜くためには、得意なことを徹底的に学べる機会が与えられるべきであって、現状の学習表のように1コマの時間が決まっていて、時間が来たら打ち切って、短い休憩時間を入れて、次に別の授業に移っていくという学び方をスムーズに受け入れられない子どもも少なくありません。海外では、今日は国語の日、明日は算数の日というように、集中して学べる組み立てにしている教育法を採用しているところもあります。これを今の学校教育で採用するのは難しくても、学習塾でならかなえることは可能です。

これまで体重と健康について語られるときには、肥満のほうが主になっていました。しかし、若い世代では肥満は少なく、それよりもやせのほうが問題となっています。厚生労働省の「国民健康・栄養調査」(令和元年)では、肥満者の割合は男性が33.0%、女性が22.3%となっています。年齢層別にみると、男性の20歳代は23.1%、30歳代は29.4%、40歳代は39.7%で、女性の20歳代は8.9%、30歳代は15.0%、40歳代は16.6%と、女性のほうが少なく、若い年代ほど太っていないことがわかります。その分だけやせすぎている女性は多いわけで、やせは健康面でも問題があります。やせの基準は、BMI(Body Mass Index)が18.5kg/㎡以下となっています。身長が160cmなら約47kg、155cmなら約44kgとなります。
世界的にみると、やせすぎは低栄養の指標のようなものです。やせの女性の国際比較は2016年にまとめられていて、その後は実施されていないために、これが比較データとして使われています。
その結果をみると、日本は9.3%と先進国の中では最も多く、フランスが2.8%、カナダが1.8%、アメリカ、ドイツ、オーストラリアが1.7%、イギリス、イタリアが1.6%となっています。その差は、あまりに大きいといえます。
この逆で、やせの割合が最も高いのはインド23.7%、バングラディシュ22.8%、ベトナム17.9%、パキスタン14.4%、カンボジア13.8%、フィリピン13.5%、インドネシア12.4%と続き、その後に日本の9.3%が続きます。経済発展をするほど多く食べるようになるということはあるのですが、インドの場合は経済発展をしているといっても貧富の差があり、温かいために体温を高めるためのエネルギーが少なくて済むという要因があります。1日に必要な摂取エネルギー量のうち、約半分は体温維持のために使われています。
日本と同じなのはナイジェリアの9.3%、これに次ぐのはシンガポール、タイの7.9%、マレーシアの6.8%、香港の6.7%、台湾の6.3%、中国の6.1%、韓国の5.2%、スイスの3.2%となっています。

発達障害情報・支援センターの「新型コロナウイルス感染拡大に伴う発達障害児および家族への影響」から、発達障害児のマスク着用に困難さについて紹介していますが、痛みや他の困難さのアンケートの記述内容の一部を紹介します。
〔痛み・耳〕
*耳がすぐに痛くなる。普通のマスクの大きさが合わない。
*耳の裏に違和感。
*かけ方の問題があるかもしれないが、右耳の後ろだけが痛くなる。
*マスクが大嫌い。罪に問われたくないから仕方なくしている。耳の裏が痛くなる。
*耳の裏のゴムのカサカサ音が気になり、身体に力が入ってしまう。
*耳周辺の髪の毛がマスクのゴムでクシャクシャになることがストレス。
*頭が痛い。
*耳の裏側の痛み、そこから頭痛へ発展。
〔その他〕
*暑くて息苦しい。息苦しさでパニックになりそう。
*息苦しさと、自分の息がマスクから自分の皮膚に跳ね返ってきて当たるのがものすごく不快。息の仕方がわからなくなり、パニックになることもある。
*喘息もパニックになったときの過呼吸もあるので息苦しいのが怖い。
*汗でパニックになることが多いのに、マスクをするとより汗をかきやすくなるのでしんどい。
*マスクを外すと着けることや置き忘れてしまったりするので、極力我慢している。
*マスクを外していると他人から暴言を吐かれてストレスになるため、我慢している。
*マスクで鼻も頬も全部痒くてイライラする。