幼稚園、保育所や認定こども園における教育・保育要領は、小学校入学前までに生きる力の基礎となる心情、意欲、態度などを育むために定められています。

領域の一つである「環境」では、周囲のさまざまな環境に好奇心や探究心をもって関わり、それらを生活に取り入れていこうとする力を養うことを狙いとして掲げており、こうした力は自然体験などを通じて育まれます。

日本は周囲を海に囲まれ、幼児期から潮干狩りや釣りといった漁業体験をする機会が多いことから、日本の子どもは魚介類に高い関心を示す傾向が知られています。魚介類を用いた体験は、生態系との関わり、食と生命尊重を関係づけて考える機会の提供につながりますが、具体的にどのような体験が子どもの発達に効果的なのかについては十分な知見がありませんでした。

近畿大学農学部環境管理学科と日本さかな専門学校の研究グループは、魚介類の体験活動プログラムである「どこでも魚市場」に参加した延べ１万人以上の幼児について、夢の記録と魚介類の絵の分析を行い、魚の解体を含む調理過程の見学や、すべての感覚器官を使った生鮮魚介類の観察という屋内での体験活動プログラムが、屋外保育の一部代替的な役割を果たすことを明らかにしました。

研究グループは、プログラムに参加した年長クラスの幼児が体験前後７日間に記録した睡眠時の夢と、魚の絵（前後１枚ずつ）をそれぞれ比較分析することで効果を検証しました。

夢の内容を分析した結果、夢の記録の総数は開始後から減少傾向だったのに対して、魚介類が出現する夢の記録はプログラム体験の翌日に増加し、一部体験内容と関連性の強い記録も見られました。

また、絵の内容を分析した結果では。魚類の鰭条の表現が体験後に有意に増加しました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「駒ヶ根ソースかつ丼の日」駒ヶ根ソースかつ丼会が結成の１９９３年４月２７日にちなんで制定。

毎月２７日：「ツナの日」

企業で働く従業員の健康づくりは、以前は個人が実施するものと考えられていましたが、今では健康経営の考え方が導入されて、健康づくりは企業の取り組みへと変化してきました。

この考え方は健康経営と呼ばれています。健康経営は、企業が従業員の健康管理を経営課題としてとらえて積極的に改善に取り組むことを指していて、健康を経営の視点でとらえて従業員の健康を増進することによって、生産性の向上や組織の活性化が期待されます。

健康経営は、日本再興戦略、未来投資戦略に位置づけられた「国民の健康寿命延伸」に関する取り組みの一つです。経済産業省は、健康経営にかかわる顕彰制度として健康経営銘柄の選定を行い、平成２８年度には「健康経営優良法人認定制度」を創設しました。

優良な健康経営に取り組む法人を見える化することによって、従業員や求職者、関係企業、金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる企業」として社会的に評価を受けることができる全国的な環境の整備が進められています。

健康経営優良法人の活動をさらに推進した形で、全国健康保険協会（協会けんぽ）の岡山支部は健活企業を独自の取り組みとして推進しています。健活企業は、健活企業宣言を行い、従業員やその家族が長く健康に過ごすことができるように、従業員への健康づくり活動を積極的に行う企業を増やすことを目指した健康経営推進の事業です。

協会けんぽ岡山支部は、岡山県や経済団体などと連携して健活企業をサポートする「晴れの国から『健活企業』応援プロジェクト」を立ち上げ、企業・団体の取り組みを支援しています。

企業・団体で働く人の定年が２０２５年４月から変わり、６５歳までの継続雇用が義務化され、定年を超えても働きたいと希望する従業員全員を７０歳まで雇用する必要が生じることについては前回（セカンドステージ４）で紹介しました。

高年齢者雇用安定法に基づく高齢者就業確保措置で、６５歳まで雇用確保（義務）に加えて、６５歳から７０歳までの就業機会を確保するため、企業内での雇用のほかに、７０歳まで継続的に事業に従事できる制度が導入されます。それは、事業主が自ら実施する社会貢献事業、事業主が委託、出資（資金提供）等する団体が行う社会貢献事業です。

その活動推進と社会貢献事業の受け皿の活動としてセカンドステージ連盟を企図しました。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

忘れないことには覚えることができないというのは、脳のメカニズムからも当たり前のことで、無駄なことは、すぐに忘れられるというか、思考をしたら無駄なことはスルーされる仕組みが脳にはあります。

アメリカ国立科学財団（ＮＳＦ）の研究では、思考は１日に１万２０００回から６万回も行われているとされていて、そのうち９割は前日と同じことが繰り返されているといいます。

アメリカ国立科学財団は、アメリカ国立衛生研究所（ＮＩＨ）が管轄する医学分野以外の科学・工学分野に対する支援を行っています。

９割が前日と同じこととなると、多い場合には５万回以上も同じことを思考していることになります。１秒に１回は思考しているという研究もあって、「６０秒×６０分×１６時間」（睡眠時間を除いた時間）では、５万７６００回となります、

さらに、９割も同じことを考えているうちの８割がネガティブ（否定的、消極的）なことだとされています。これこそ無駄な思考のネガティブシンキングと考えられがちですが、むしろネガティブシンキングのほうが重要という考えもあります。

ポジティブシンキングは、ネガティブなことを否定して、問題点は置いておいて、積極的な考えをするのですが、そのために同じ過ちを犯し、トラブルに書き込まれることも多々あります。

これに対してネガティブシンキングは、トラブルや問題点を繰り返し思い出すことを指していますが、思考の後に行動を起こさなければ、マイナスにもなりかねません。しかし、問題があったときに考え直し、問題点に立ち向かうことで、より積極的に行動することができるようになります。

問題点を考えることを続けることで、思考をまとめていくことによって大きなプラスになるわけで、思考がまとまらずに、ただ積極的に動くだけではいけないという発想となります。

思考がまとまらないままに行動するのは、医学的には統合失調症、適応障害、発達障害の一つの注意欠陥・多動性障害などと判定されることにもなります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

赤身肉（牛・豚・羊などの肉）、特に加工赤身肉は、非感染性疾患のリスク増大と関連することが報告されています。

非感染性疾患による死亡は、２０００年（約３１００万人）から２０１９年（約４１００万人）の間に３０％以上増加し、２０１９年の世界のすべての死亡原因の約７０％を占め、その７７％が低・中所得国で発生しています。

このうち、虚血性心疾患（狭心症、心筋梗塞）、脳卒中、糖尿病、大腸がんの４つの病気による死亡は４４％（約１８００万人）を占めています。

持続可能で健康的な食事に対する世界的な関心が高まる中、代替タンパク質の利用が注目されています。海産物、特に小型浮魚類（イワシ類、サバ類等）は赤身肉に比べて生産時の温室効果ガスの排出負荷が大幅に低く、人体に必要な栄養素を豊富に含み、非感染性疾患のリスクを軽減することが指摘され、有効な代替タンパク質源の一つとなる可能性を秘めています。

しかし、現在、人間が消費しているのは漁獲された小型浮魚類の約２６％に過ぎず、残りの７４％は魚粉や魚油の製造に使われています。製造された魚粉や魚油は、主に高所得者向けのサケやマスなどの養殖魚の飼料として使われていますが、小型浮魚類に含まれる栄養素のほとんどが養殖中に失われるため、非効率的です。

例えば、養殖サケは生産時に消費する全タンパク質量の２５％相当のタンパク質しか供給することができません。持続可能で健康的な食事を実現するために、小型浮魚類の消費拡大を提唱する研究は増えていますが、魚粉や魚油の製造に使用される小型浮魚類を人間が消費することで、世界の疾病負担が、どの程度軽減されるかは明らかではありませんでした。

国立環境研究所、産業技術総合研究所、サンシャイン・コースト大学による環境・健康・水産資源分野の専門家で構成される国際共同研究チームは、持続可能で健康的な食事の実現のために、２０５０年までに赤身肉を環境にも健康にも良い小型浮魚類に代替した場合の、世界的に急増している４つの非感染性疾患予防の影響を定量的に評価しました。

その結果、２０５０年には赤身肉消費量の最大８％が小型浮魚類に代替されることができ、非感染性疾患による世界の死亡者数が５０万人から７５万人減少し、さらに４つの疾患によって失われる健康年数が８００万円から１５００万年（１人につき約１６年から２０年）減少する可能性があることがわかりました。

これは２０００年から２０１９年の４疾患による死亡者数の増加量（４８０万人）の１０％から１６％、障害調整生存年数の増加量（１億３００万年）の８％から１５％に相当します。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「よい風呂の日」日本入浴協会が、よい（４）ふ（２）ろ（６）の語呂合わせで制定。

「わらびもちの日」井村屋グループがワラビの旬が始まる４月、ぷるぷる感のぷ（２）る（６）の語呂合わせで制定。

毎月２６日：「風呂の日」（東京ガス）、「プルーンの日」（サンスウィート・インターナショナル日本支社）

自分の名前を出さずにコーストライターとして書いてきた書籍は１８４冊で、このほかに共著（共同執筆）で自分の名前が出ているのは１冊だけ、と、これまで説明してきました。ゴーストライター歴のうち１５０冊はＰＨＰ研究所の書籍です。

過去に手がけた書籍を整理していく中で、今さら気がついたことがあります。１８４冊のうち３冊は自分が著者で、２冊はグループが著作者となっていて、合わせて５冊には自分の名前が出ていたことです。グループ名での著作、監修者だけが表紙に掲載されていたものは、てっきり自分の中ではゴーストライターとしての仕事と思い込んでいました。

ＰＨＰ研究所の書籍を手がけたのは１９８１年から１５年間で、それ以降は他の出版社の専門分野の書籍に移っていきました。その中に先にあげた５冊がありました。

専門分野は健康、栄養、運動、福祉、医学ですが、医学といっても生活習慣病が中心で、健康分野の延長のような形でした。ところが、１９９６年にグループ名（安全食生活研究会）で書いた『安全な食べもの事典』（茜新社刊）は、歴史的な米不足になった１９９３年をきっかけに食品の安全に関する規制が大きく変化したことを受けて、生産、保管、流通に関わる農薬、食品添加物、ポーストハーベスト、その他の化学物質について、「業界の人は知っているけれど、消費者には知られたくないこと」を書きました。

もう一つは、２００２年の『東京ゲノム・ベイ計画　日本に託された人類の未来』（講談社＋α新書）は、東京大学医科学研究所の新井賢一所長の著書名で発行されたものです。

これまでは生理学や栄養学に基づいた原稿は書いてきたのですが、あまりに専門的な話で、１０日間も出版社に閉じこもって書きました。科学雑誌のライターをゴーストライターとして紹介したのですが、ストレスのために途中で書けなくなり、紹介者が責任を取るということになり、私も心身の疲労と闘いながら仕上げました。そのおかげで、講談社の科学雑誌からの仕事が入ることになったきっかけの１冊です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

ブレインスリープは、５年間の睡眠偏差値調査を行い、睡眠の質が生産性や経済損失額、モチベーションへの影響があることを確認して、睡眠計測をすることで夜間の睡眠の質の向上にとどまらず、翌日のモチベーションアップや日中の活動量の増加に起用する可能性が確認されました。

調査では、寝室の色は「白・ホワイト」が３５％主流であり、次点も「オフホワイト（クリーム）」「ベージュ」「茶色」が１０％前後で続いていて、落ち着いた色にする人が多いことがわかりました。

特に男性は女性と比較して「白・ホワイト」を基調とした寝室にしている割合が高く、その他の色について性年代別の傾向をみると、女性は「緑」「ピンク」が男性より高く、男性（特に若年）は「黒」が女性より高くなっています。

睡眠においては白い寝室で寝ている人がよい睡眠がとれていることがわかりました。睡眠の質のスコアが７３.５８と最も高く、平均睡眠時間も１万人の平均である６時間５０分が確保できていました。続いて茶色、ベージュの順で睡眠の質が高い結果でした。

ブレインスリープとスーパーホテルが行った日本人１万人を対象とした調査で、青系の寝室（ネイビー・紺／水色・ライトブルー・アクア／青・ターコイズ）で寝ている人は睡眠の質のスコアは悪く、白や茶色には及ばない結果でした。

寝室で行う行動として多かった上位３つは、すべてスマートフォンやタブレットを使用するものでした。一番多かったのは「SNS・ネットサーフィン」の４１.３％で、「動画閲覧」「ゲーム」の順でした。一方、睡眠以外に寝室でしていることはないと回答した人も全体で２２.９％いました。

睡眠の質別にみると、質が良い層ほど「睡眠以外に寝室でしていることはない」割合が高く、悪い層ほど「さまざまな作業・娯楽をしている」割合が高くなっていました。中でもスマホやタブレットを利用した行動をしている人により、その傾向が顕著にみられました。

また、睡眠時間別に寝室での行動をみると、睡眠時間が長い人は「家族・パートナー・友人との会話」をする割合が高い傾向にありました。

また、寝室での行動については、寝室の色別に特徴的な傾向もあります。一番、特徴があったのが寝室の色が赤で「仕事」や「勉強」、さらには「飲食」をする割合が他の色よりも高く、全体的で多くの人が行っていたスマホ・タブレットで「SNS・ネットサーフィン」「動画視聴」「ゲーム」などをする割合は低い傾向にありました。

就寝環境の湿度は、温度と同様に睡眠に大きな影響を及ぼします。就寝時の寝室での湿度管理器具の利用状況を、季節別に調査すると、多湿環境である夏は約７６％が利用しているものの、春・秋・冬は利用しない人が５割を下回るなど、就寝時には湿度管理はあまり行われていないことがわかりました。

湿度環境と睡眠の関係性をみると、睡眠時間が極端に短い人（４時間未満）や長い人（９時間以上）、また睡眠の質が悪い人（睡眠の質Ｄ判定）は、設定湿度が低い傾向にありました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

ブレインスリープは、５年間の睡眠偏差値調査を行い、睡眠の質が生産性や経済損失額、モチベーションへの影響があることを確認して、睡眠計測をすることで夜間の睡眠の質の向上にとどまらず、翌日のモチベーションアップや日中の活動量の増加に起用する可能性が確認されました。

メンタルヘルスと長時間労働の感性性は以前より注目されていますが。近年の研究で長時間労働はメンタルヘルス悪化の直接的な原因ではなく、長時間労働から起こる睡眠不足がメンタルヘルス悪化を引き起こしていることが報告されています。

出社することに対して憂鬱と感じている日数が週１回以上とされた方は全体の約６割となり、その中でも週５日以上と回答された方は２割以上に達しました。

また、出社するのが憂鬱と感じる日数が０日の人は睡眠の質スコアが平均７６.６でしたが、憂鬱と感じる日数が多くなるにつれて同スコアの平均点は減少し、週５日以上憂鬱と感じる人と比べると、８.７ポイントもの差があることが確認されました。

この調査では、出社することが憂鬱と感じる日数と睡眠時間には同じような関係性は見られませんでした。

睡眠偏差値TOP１０００人とWORST１０００人について、睡眠時間、睡眠の質、睡眠習慣、働き方などを比較したところ、多くのポイントで特徴がみられました。

平均睡眠時間においては、TOP１０００は７時間１２分と調査全体の平均睡眠時間６時間５０分より２２分長く、比較的十分な睡眠がとれている状態です。一方、WORST１０００は６時間３２分と全体平均と比較して約１８分短い結果となりました。

睡眠の質スコアにおいては、TOP１０００とWORST１０００には２８.６ポイントの差がありました。睡眠の質スコアに影響を与える睡眠習慣の中でも特に「就寝前のスマホの利用率」に関しては明確な差異が確認されました。

TOP１０００の就寝前のスマホ利用率が７.７％と低いのに対して、WORST１０００は５０.５％と半数以上が利用していることがわかりました。

スマホの使用に関しては、ブルーライトが悪影響を及ぼすと言われることが多くありますが、最近は画面上ではブルーライトがカットされていることもあり、ブルーライトの影響よりもSNSやメールを確認すると脳が覚醒することのほうが睡眠に影響を与える傾向にあります。

また、働き方においても差が確認されました。TOP１０００とWORST１０００では総労働時間は１時間２０分、特に時間外労働時間では１時間３３分の差があり、いずれもWORST１０００のほうが長い時間働いていることが確認されました。

長時間労働する人は睡眠時間を削る傾向にあり、睡眠不足を招きやすくなります。さらに腹側な働き方でもあるシフトワーカーの場合もWORST１０００のほうが８.５％多い結果となりました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

ブレインスリープは、５年間の睡眠偏差値調査を行い、睡眠の質が生産性や経済損失額、モチベーションへの影響があることを確認して、睡眠計測をすることで夜間の睡眠の質の向上にとどまらず、翌日のモチベーションアップや日中の活動量の増加に起用する可能性が確認されました。

２０２４年の有職者１万人における平均睡眠時間は６時間５０分と、過去５年の調査で最も長い時間となりました。調査開始時の２０２０年と比較すると２３分と睡眠時間は増加していますが、ＯＥＣＤ加盟国の平均睡眠時間である８時間２８分よりも圧倒的に短く、依然として日本の睡眠は世界でも最低レベルになります。また、理想の睡眠時間を調査したところ、７時間４０分と実際の睡眠時間との差が５０分あったことがわかります。

２０２３年１２月に厚生労働省から発表された「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」において、成人の推奨睡眠時間は６時間以上とされていますが、この調査において６時間未満の睡眠時間の割合は２３.７％を占めており、睡眠不足は今なお日本における大きな課題と考えられます。

睡眠の質の悪化は、仕事のパフォーマンスにも大きな影響を与え、企業の損失にもつながることが近年報告されています。産業事故の多くも睡眠不足や睡眠障害が原因で起きているといわれています。

今回の調査では改めて、生産性と睡眠の関係性を調査したところ、「睡眠が生産性に影響を与えているか」という設問に対して、回答者の７０.０％が「強く影響している」または「影響している」と回答し、睡眠と生産性の関係に対する理解が進んでいることがわかりました。

睡眠の質のランク別に経済損失額を調査したところ、睡眠の質と経済損失額に相関が見えてきました。睡眠の質に課題がないＡタンクの人の経済損失額は年間８９万円で、要改善のＤランクの人では年間１６５万円と７６万円の差があることがわかりました。

これは睡眠の質を改善することで、従業員の経済損失額が低減し、ひいては企業の労働生産性の向上につながる可能性を示唆する結果といえます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕