作成者別アーカイブ: JMDS

肥満は2型糖尿病、心血管疾患、がんなど、さまざまな病気のリスクを高めることが知られていますが、数少ない例外の一つが肺がんで、さまざまな民族集団の観察研究によって肥満指数(BMI)は肺がんリスクと反比例していることが報告されています。

しかし、観察研究では本当に肺がんは逆相関の因果関係にあるのか、あるいは肺がんの主要な危険因子である喫煙の交絡によって、見かけ上関連があるような結果が得られているだけなのかがはっきりせず、議論の余地が残っていました。

そのような状況の中、米国、欧州、アジアの12コホート研究を統合解析した2019年の研究により、追跡開始から5年間に診断された症例を除外した後、喫煙者と非喫煙者の両方でBMIが高いことが肺がんのリスク減少と関連していることが示されました。

一方、白人よりも肺がんの有病率が低いアジア人ではBMIと肺がんの関連を調査した研究は少なく、日本人を対象とした研究ではBMIと肺がんの関連について決定的なものは得られていませんでした。

また、日本人を対象とした大規模コホートデザインの先行研究では、負の関連が示されたものの、喫煙状況による層別解析は行われていませんでした。

国立がん研究センターのがん対策研究所・予防関連プロジェクトは、BMIと肺がんリスクとの関連をよりよく理解するために、日本の10の前向きコホート研究から肺がん6454症例を含む44万4143名を対象として、性別、喫煙状況、組織型により層別化した統合解析を行い、その結果を発表しました。

研究では、体重(kg)を身長(m)の2乗で割った肥満指数(BMI)(kg/㎡)を使って、6グループ(18.5未満、18.5〜20.9、21.0〜22.9、23.0〜24.9、25.0〜29.9、30.0以上)に分け、21.0〜22.9(kg/㎡)を基準として、その他のグループの肺がん罹患リスクを調べました。

全体としてBMIと肺がんリスクの間に負の関連が観察され、低体重(BMI<18.5)は肺がんリスク増加、過体重(BMI25.0〜29.9)、肥満(BMI≧30)はリスク減少と関連しているという結果が得られました。

また、BMIが5kg/㎡増加するごとに肺がんリスクが21%低下し、性別で層別化すると、負の関連は男女ともに同様の傾向であったものの、女性における低体重の肺がんリスク増加は統計学的には有意ではありませんでした。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

「眠育の日」西川が睡眠による成育を目的に、みん(3)い(1)く(9)の語呂合わせで制定。

「ミルクレープの日」銀座コージーコーナーがミ(3)ルク(9)レープの語呂合わせとミルクレープが生地を重ねることから重(10)を3と9の間に挟んで制定。

毎月19日:「いいきゅうりの日」(いいきゅうりの日プロジェクト)、「松阪牛の日」(やまとダイニング)、「熟カレーの日」(江崎グリコ)、「シュークリームの日」(モンテール)、「クレープの日」(モンテール)、「食育の日」(食育推進会議)

代謝促進成分のL–カルニチンは、以前は医薬品の成分でしたが、食薬区分の変更から食品の成分としても使うことができるようになったのは2002年のことでした。これは1996年の外圧によるサプリメントの規制緩和の一環であり、その前年の2001年に代謝促進成分のコエンザイムQ10も同様に食品の成分としての使用が認められています。

健康食品の成分が医薬品であったというのは、これに限らず、1997年にはビタミンが、1998年にはハーブが、1999年にはミネラルが、2001年にはアミノ酸が食品として使うことができるようになりました。

それぞれに成分研究の第一人者が存在していて、L–カルニチンについては科学的なデータを厚生労働省に提出したスイスのロンザ社の日本法人のニュートリション部長であった王堂哲先生は業界では誰もが認める第一人者です。

王堂先生を知ったのは、厚生労働省のサプリメントのアドバイザリースタッフの通知の委員を務めていた2001年のことで、そのときに翌年のL–カルニチンの食品としての使用許可が進められていることが教えられました。

L–カルニチンは細胞のミトコンドリアに脂肪酸を通過させるのに必要な成分で、体内で合成されているものの、合成のピークは20代前半で、それ以降は減少していくために脂肪の代謝が低下していくようになります。これが年齢を重ねると同じ食事量、同じ運動量でも太っていく要因となっています。

それまでは臨床栄養の世界でエネルギー代謝の研究をしてきましたが、L–カルニチンが食品(サプリメント成分)として使えるようになると、無理な運動、食事制限は必要がなくなるかもしれないとの思いで、王堂先生と会いました。

王堂先生は、今は日本メディカルダイエット支援機構の副理事長で、食事、運動、L–カルニチンでのエネルギー代謝の研究は継続して進めています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

厚生労働省から、「健康づくりのための睡眠ガイド2023」が発表されました。

これは「健康づくりのための睡眠指針2014」から10年が経過して、現状に合わせた新たなガイドラインの必要性が高まってきたことを踏まえて作成されたものです。

以下に、「健康づくりのための睡眠ガイド2023」に関する文書を掲載します。

1.はじめに
(1)健康づくりにおける睡眠の意義
睡眠は、こども、成人、高齢者のいずれの年代においても健康増進。維持に不可欠な休養活動である。睡眠不足は、日中の眠気や疲労に加え、頭痛等の心身愁訴の増加、情動不安定、注意力や判断力の低下に関連する作業効率の低下、学業成績の低下等、多岐にわたる影響を及ぼし、事故等の重大な結果を招く場合もある。

また、睡眠不足を含め、様々な睡眠の問題が慢性化すると、肥満、高血圧、2型糖尿病、心疾患や脳血管疾患の発症リスクの上昇や症状の悪化に関連し、死亡率の上昇にも関与することが明らかとなっている。

また、うつ病などの精神疾患においても、発症初期から睡眠の問題が出現し、再燃・再発リスクを高めることが知られているとともに、睡眠の問題自体が精神障害の発症リスクを高めるという報告もある。

そのため、日常的に質(睡眠休養感)・量(睡眠時間)ともに十分な睡眠を確保することにより、心身の健康を保持し、生活の質を高めていくことは極めて重要である。

一方で、令和元年の国民健康・栄養調査結果において、1日の平均睡眠時間が6時間未満の割合は、男性37.5%、女性40.6%であり、性・年齢階級別にみると、男性の30〜50歳代、女性の40〜50歳代では4割を占めていた。

また、令和3年のOECD(経済協力開発機構)の調査報告でも、日本人の平均睡眠時間は加盟33カ国の中で最も短かった。国民一人ひとりの十分な睡眠の確保は重要な健康課題といえる。

こうした現状を踏まえ、健康増進の観点から、「適正な睡眠時間の確保」と「睡眠休養感の向上」が、全ての国民が取り組むべき重要課題であるとともに、我が国の健康寿命の延伸に有意義であると考えられる。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

私たちは他者とコミュニケーションを取るとき、快適だと感じる空間を維持することが知られています。この空間はパーソナルスペースと呼ばれ、私たちの身体を取り囲むように広がっています。

他者がパーソナルスペース内に侵入すると。不快な感情が沸き起こり、他者から逃げようとする反応が観察されることもあります。この空間の大きさは、他者との社会的な関係性(パートナー、友人、知らない人など)やコミュニケーションの目的などから影響を受けることも明らかになっています。

パーソナルスペースに関連する研究の多くは、「快適さ」という主観的な気持ちを指標として用いてきました。しかし、近年の研究では、他者が身体の周辺にいるとき、気落ちだけでなく客観的な指標である心拍数や皮膚電気活動などの生理的な反応も変化することが報告されています。

例えば、知らない人がパーソナルスペース内に侵入すると、心拍数の上昇や皮膚電気活動の活性化など、交感神経活動に関わる生理的な反応の変化がみられることが示されています。

早稲田大学理工学術院の研究グループは、新しい間柄にある他者の存在が、私たちの生理的反応に、どのような影響を与えるかを調べました。

友人ペア(16組)をさまざまな位置で配置した時の心電図データから自律神経の活動を記録したところ、正面に友人が存在するとき、副交感神経の活動が活性化することで心拍数が減少することが明らかになりました。

また、右手側に友人が存在するとき(友人の右顔を見ているとき、友人に自分の右顔を見られているとき)、副交感神経の活動の活性化は見られないものの、心拍数の減少がみられました。その一方で、友人が左手側にいるとき(友人の左顔を見ているとき、友人に自分の左顔を見られているとき)や背後にいるとき(友人の背中を見ている時、友人に自分の背中を見られているとき)は心拍数の変化は観察されませんでした。

右手側と左手側で異なる生理反応が生じた背景の一つには、利き手側と非利き手側のパーソナルスペースの大きさの違いが考えられています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

「点字ブロックの日」岡山県視覚障害者協会が岡山市の岡山県盲学校に近い交差点に世界で初めて点字ブロックが施設された1967年3月18日にちなんで制定。

毎月18日:「防犯の日」(セコム)、「おにぎりの日」(中能登町)

家出(いえで)と出家(しゅっけ)は、同じ文字が使われていて順番が違うだけですが、意味合いはまったく違っています。家出はよくないことで、出家はよいことという分け方をする人もいて、家出は不良や非行の行動、出家は僧侶としての良い行動ということです。

家出は何も問題行動ではなくて、家庭に馴染めないことで一時的に離れる子どももいて、これを不良と決めつけるようなことはできないはずです。

出家は、俗世間と離れて仏門に入り、仏道修行をすることで、その行動をしている人も出家と呼びます。お坊さんと呼ぶ代わりに、「御出家」と言うこともあります。少なくとも出家はよくない意味はなくて、そうでなければ敬語のように使われることはありません、

出家を表す英語は諸説ありますが、「go off」が使われることがあります。「go off」の直訳は出発するで、去る、離れる、消えるといった意味もあります。

俗された世界から離れて、真理に向かって進んでいくのはONなのかOFFなのかと問われればONであるはずなのに、OFFと感じられることがあるのは、これまでの生活や実績からの離れていく、まるで“世捨て人”のような感覚があるからです。

世俗を捨てても、それは自分自身の欲望や周囲からの期待、思考を抑えても生きていかなければならないという苦しみさえ感じることから離れることであって、これまでに考え、積み重ねてきたことを捨てているわけではありません。

「go off」に対抗する用語は「go on」で、出家が「go off」なら、それと対をなす家出は「go on」となりそうですが、実際には、そうではありません。「go on」の意味は続けるであって、今の状態から離れることは「go on」ではなく、「go off」です。

だんだん禅問答のようになってきた感じですが、禅問答は「話が噛み合わない言葉のやり取り」という一般的な意味ではなくて、「禅宗の僧が悟りを開くために行うと問いと答えの繰り返し」としての本来の禅問答を指しています。

結論が出ないかもしれないことですが、それを行うことが悟りを開く、真実に近づくための行動ということからすると、このような自分自身への問いかけも重要と考えているところです。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

日本では、食品の健康を保つ機能に注目して、特定保健性食品(通称トクホ)と呼ばれる機能を持つ食品を国が認定するシステムがあります。2015年には機能性表示食品制度が始まり、国の認証を受けなくても、申請のみで食品の機能を表示できるようになりました。

機能性食品市場は年々拡大し、食品の機能性を確認するための臨床試験も多く行われるようになりました。その試験の一部は食品の製造・販売会社が直接行うのではなく、開発業務委託機関(CRO)に委託されることもしばしばありました。CROが実施した臨床試験の質や臨床試験の結果が、どのように消費者に伝えられているかは、これまで詳細に検討されていませんでした。

京都大学などの研究グループは、メタ疫学研究により、CROによって実施された一部の機能性食品の臨床試験の論文、それをもとにした広告に、優良と誤認させる要素が多く含まれることを明らかにしました。結果と結論の不一意が多く含まれ、国あるいは消費者庁が機能性表示食品について規制の見直しを検討すべきであることが示唆されました。

研究グループは、臨床試験登録システムに、日本の大手CRO5社によって登録された臨床試験726件のうち、100件をランダムに抽出し、その中から食品に関連したものを選び、それらの研究の質を検討しました。

また、それらの研究結果のプレスリリース、あるいは研究結果をもとにして販売された商品の広告において、研究結果がどのように広報されているかについても検討しました。

結果として、76件が食品に関連したもので、32件が論文として出版されていました。また、臨床試験の結果を広報する3件のプレスリリースと、臨床試験をもとに製造、販売された食品の広告8件、計11件を同定しました。

32件の論文では、実際に報告された主要評価項目の数が、計画段階の主要評価項目の数のおよそ2倍になっていました。そして、32件のうち26件(81%)の論文の抄録で、結果と結論の不一致(spin)を認めました。11件のプレスリリースと広告のうち、8件(73%)に結果と解釈に不一致がありました。

この研究は、あくまで日本の機能性表示食品の臨床試験の一部だけを評価したものですが、一部の試験だけであっても、結果と結論に不一致があり、それがそのまま消費者やメディアに伝えられていることは大きな問題だと考えられています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

「みんなで考えるSDGsの日」共同ピーアール総合研究所が国連の定めた持続可能な開発目標のSDGsの普及を目的に17のゴールが設けられていることから、みんな(3)で17のゴールを実現しようと制定。

毎月17日:「減塩の日」(日本高血圧学会)、「いなりの日」(みすずコーポレーション)、「国産なす消費拡大の日」(冬春なす主産県協議会)、「森のたまごの日」(イセ食品)

健康デザインを始めるに当たっての基本的な判定である身体年齢測定と食生活チェックは、企業・団体などの従業員・職員の健康管理に用いられていますが、従業員・職員の健康は家族の健康があってのことです。

健康診断を受けて本人は身体的な健康状態が保たれていることがわかったとしても、食事を作っている人、一緒に食べる人によって、今の状態が長く続くとは限らないことになります。食べているものが変化すると、それは健康にも大きな影響を与えます。

健康状態は“心身の健康”と表現されるように、身体の健康だけでなく、心の健康があってこそ保たれているものであり、“心身”というように心が先に出てくるほど大切な要素となります。

心身の健康がともに保たれていて、そのバランスがよい状態が「health」の上に位置する“よりよい状態”の「wellness」になります。よりよい状態を目指すには、生活環境が重要であり、家族も健康であって初めて従業員・職員の健康が継続的に続くという考えをしています。

そこで、従業員・職員の健康を保つために導入している身体年齢測定と食生活チェックは、家族にも実施して、複合的に健康の維持・増進に役立ててもらうことをすすめています。

身体年齢が実年齢よりも高く判定されたときには、運動や生活活動の改善、食事の改善がすすめられることになりますが、一人では取り組みにくく、継続もしにくいことです。従業員・職員が健康であっても、家族の健康状態が保たれない状態であることがわかったとしたら、その改善にも気配りすることは、従業員・職員の健康にも必ず跳ね返ってくることです。

家族に身体年齢測定と食生活チェックを実施する場合には、会社や団体とは異なる判定の機会が必要になることから、その対応も健康デザイン活動では初めから考えて“デザイン”をしています。
〔健康ジャーナリスト/日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕