発達障害者は年齢を重ねていくと、軽度認知障害と勘違いされるような症状がみられることがあります。軽度認知障害の特徴を知って、正しく判断するようにしてほしいものです。
認知症患者は４６２万人（２０１２年統計）、その予備群である軽度認知障害患者は４００万人と推定されています。これを合わせた８６２万人は６５歳以上の４人に１人の割合となっています。認知症と軽度認知障害の患者は高齢化が進む我が国においては増え続ける一方で、２０２５年には認知症患者は７００万人、軽度認知障害は６００万人を超えると推定されています。２０２５年の６５歳以上の推定人口は３６５７万人であり、認知症患者と軽度認知障害患者を合わせた１３００万人は高齢者の２.８人に１人にもなります。
軽度認知障害（ＭＣＩ：Mind Cognitive Impairment）は厚生労働省研究班によって認知症の前段階として位置づけられ、従来の認知症の診断基準に示された項目を満たすようになった段階では、もはや早期とはいえないと指摘されています。軽度認知障害と認知症は特定の疾患ではなく、認知機能低下症状におけるステージや状態を示すもので、潜在的な疾病、疾患や身体状態が引き金になるとされています。
軽度認知障害のリスクとしては、加齢にプラスして脳卒中（隠れ脳梗塞を含む）、心疾患（心筋梗塞など）、糖尿病、脂質異常症（高中性脂肪血症、高ＬＤＬコレステロール血症、低ＨＤＬコレステロール血症）、高血圧、メタボリックシンドローム、肥満、喫煙歴、アルコール・薬物の影響、不健康な食生活、心身エクササイズの欠如、ストレスや不安、うつ病などがあげられています。
軽度認知障害と診断されても、的確な治療薬は存在していません。認知症の治療薬は複数あって、研究が急速に進んでいることに比べると、ほとんど有効な治療薬がないのと同じ状態で、軽度認知障害と診断されても、食事での改善としてバランスの取れた栄養補給、運動での改善として適度な運動習慣、そして充分な休養としての休息と睡眠の確保が指示されるのがほとんどです。
こうした指導によって軽度認知障害からの改善がみられる人は約３０％で、約２０％が軽度認知障害のままで維持され、１年で１０〜１５％が認知症になり、５年で約５０％が認知症に進行しています。このような状態を改善するためには、要因の一つとなっている生活習慣病の改善が重要となりますが、さらに生活習慣病対策の栄養と運動、認知機能の向上につながる運動や生活改善も、有効な治療薬がない段階では積極的に取り組むべきこととなっています。