働く人を年齢別に分けた場合、５５歳以上は高年齢者に分類されます。高年齢者となると身体機能の低下が大きくなり、仕事の効率の低下だけでなく、集中力や注意力が低下するために事故やミスを起こしやすくなります。

定年退職年齢が６０歳の時代には、高年齢者としての期間は５年間ほどでした。それが６５歳定年の時代には１０年間ほどで２倍になります。２０２１年（令和３年）４月１日に高年齢者雇用安定法が改正されて、６５歳まで定年を延長することが推奨されましたが、この推奨が義務に変わるのは２０２５年（令和７年）４月からです。

併せて、７０歳までは本人が希望した場合には、雇用を継続することが努力義務とされます。７０歳まで継続して働く場合には、高年齢者としての労働期間は１５年間ほどと３倍にもなります。

日本人の平均寿命は、男性の場合を例とすると８１.０９歳（２０２４年）で、７０歳で退職しても１０年ほどの期間があります。平均寿命と、自由に活動ができる健康寿命との差は男性では９年ほどであるので、退職年齢が７０歳というのは、自由に動ける最後の年に近いということになります。

あくまで平均ではあるものの、働ける限りは働きたいという希望をかなえるためには、６５歳まで、７０歳まで元気な状態であることが必要になってきます。そのための企業における健康づくりの対応は高年齢者になる前の、できれば５０歳前後から始めるようにしたいところです。

日本の定義では高齢者は６５歳以上で、そのうち６５〜７４歳は前期高齢者、７５歳以上は後期高齢者と分類されたのは２００８年のことです。２０１７年には、日本老年学会と日本老年医学会が「高齢者は７５歳以上に」という提言をしています。６５〜７４歳は准高齢者としています。

これは１０〜２０年前に比べて６５歳以上の人は１０歳は若返っているという研究データに基づいています。しかし、これも平均であって、もっと若くて元気な人もいれば、以前と同様、以前よりも身体の状態が高齢化しているという人を含めています。

高年齢者になってから働ける期間が２倍、３倍になっても元気でいられるための対策は、現状を把握することから始まります。そのためには従来の健康診査、体力測定だけでは充分とはいえないことから、私たちは身体年齢測定と新たな形の食生活チェックをすすめています。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕