２０２５年は団塊世代の全員が７５歳以上の後期高齢者になる年で、高齢化率は３０％にもなると推計されています。前期高齢者（６５〜７４歳）よりも後期高齢者のほうが多くなったことで、これまでの高齢化率の高さよりも、もっと深刻に考えなければならない時代となっています。

このことは大問題であり、「２０２５年問題」と表現されています。それもあって２０２５年は高齢者対策が注目されがちですが、もう一つの重要な変化が見逃されがちです。

それは１５年後の２０４０年の変化の予測で、その対策も同時に着手しないと、前期高齢者を支えることが難しくなるということです。

２０４０年には団塊ジュニア世代（１９７１年から１９７４年に誕生）の全員が６５歳以上になります。高齢化率は３５％に達すると推計されています。

これは出生数が予測通りの減少であった場合のことで、これまでの予測では２０３０年に年間出生数が７０万人を割ると言われていました。ところが、２０２４年に７０万人を下回っていて、高齢化率３５％は目前に迫っていることがわかります。

団塊ジュニア世代は２０２５年に５０〜５３歳となりますが、労働安全衛生法では５５歳以上は「高年齢者」と呼ばれていて、生産効率の低下、注意力・集中力の低下、事故発生率と事故の重度化が指摘されています。

この実態があることから定年退職年齢は６０歳でしたが、２０２５年から６５歳への引き上げが義務化されて、本人が希望すれば７０歳までの雇用が努力義務化されました。

これは高齢者の体力が以前に比べて高くなったことよりも、人手不足に対応するためであることは明らかです。

これまでは体力・気力が低下する中で、５５〜６０歳の５年間だけ働くための健康度の維持が求められましたが、６５歳定年では１０年間と２倍に、７０歳定年では１５年間と３倍にもなります。

これに対応するためには、５０歳を過ぎたときから健康で過ごすための取り組みが必要です。その対象の中心が団塊ジュニア世代であるので、これまでの健康対策では充分ではないということに気づき、行動を起こさなければならない状況になっているのです。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕