働く人の現役世代の負担が増加する中で、医療機関への期待が高まっていきました。これまでは労働による身体の負担増によって病気や怪我があっても病院に行けばよい、医師に診てもらえばよいという感覚が少なからずありました。

厚生労働省の発表によると、全国の医療機関の入院患者数は２０４０年にピークになり、６５歳以上の入院患者は約８割になると予測されています。外来患者数のピークは２０２５年で、２０４０年には外来患者の約６割は６５歳以上が占めることになります。

また、年間死亡数は約１５７万人（２０２２年）ですが、２０４０年にはピークを迎え、約１９０万人になることが予測されています。

医療機関の数は増えているものの、病床数は減る傾向が続いており、現在は年間２万床以上が減少していて、入院条件が厳しくなっています。以前の常識での安心感は、すでに通用しない時代になっているのです。

そこで働く医師の高齢化も大きな問題となっています。病院では６５歳以上の医師は約１５％で、平均年齢は４４.８歳です。これに対して診療所では６５歳以上の医師が約５０％で、平均年齢は６０.２歳となっています。

また、開業医の平均寿命は７０.８歳と報告されています。医師も高齢化が進み、大都市圏以外では充分な医療が受けられない状態が進んでいることがわかります。

それだけに肉体労働などの重労働に従事する方だけでなく、生活習慣病のリスクが高い年齢の方は、自分の状態を把握して、健康の維持・増進に取り組むことが重要となっているということです。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕