厚生労働省の「国民健康・栄養調査」は、その名のとおり日本国民の健康と栄養の調査結果で、それぞれの時代の状況を映し出すデータとして活用されています。２００２年までは「国民栄養調査」として発表されていたことから、「国民健康・栄養調査」といっても栄養・食事と健康の関わりのデータが主流となっています。１９７５年までは「国民栄養の現状」として発表されていました。
始まったのは終戦から２年後の１９４７年で、それから毎年結果が発表されてきたのですが、新型コロナウイルス感染症の影響で、２０２０年、２０２１年と調査が中止となっています。発表は調査の翌年となっているので、現在発表されているのは令和元年（２０１９年）調査の結果で、次の発表があるのは早くても２０２３年になります。通常は１２月に発表されることから、あと２年は発表がなく、それまでは令和元年版を使うしかありません。
国民健康・栄養調査の結果は、各年に起こったことを反映することから、国民的に何かあったときに（例えば東北大震災）、どんな健康面の変化があったのかがわかり、これを参考にして健康対策を考えることができました。そもそも国民健康・栄養調査は国（厚生労働省）としての対策を考える基礎データとなっているので、国の対策の前に、各団体がやるべきことを考えるための大切なデータとして活用されています。
その各団体が考えるべきことを、代わりに考えて、活動方針を示すときの補助的役割を私たちは手がけてきたのですが、その活動は昨年（２０２０年）からできていません。
新型コロナウイルス感染症の蔓延によって大きく低下した国民の健康度を、なんとか上昇させる方法について提言をしていますが、私たちの活動は栄養と運動を基本とした健康づくりがテーマなので、これを考えるために国民健康・栄養調査が基本中の基本となっています。その基本データなしで考えていかなければならないので、頭を使う時間がかなり長くなり、各団体のサポートのための戦略を作るための時間も足りなくなっています。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）