自分の身体の状態をする方法として医療機関における検診（特定の病気を調べる）、職場などの健診（法定健診などによって健康であるかを調べる）が実施されています。

その結果を受けて、個人の状態に適した支援を行うＴＨＰ運動が１９８８年から始まりました。これは労働安全衛生法が改正されたことをきっかけにして始められたもので、職場での健診の結果に応じて、栄養、運動、保健、心理の各指導が各専門家によって実施される制度です。

その専門家として、産業栄養指導者、ヘルスケア・トレーナー、産業保健指導者、心理相談員が認定されました。

ＴＨＰは 「Total Health Promotion Plan」の略称で、働く人の心身の健康づくりを目指して、企業が取り組む計画を指しています。これによって総合的に健康づくりに取り組む傾向が進んできたものの、個人に対して健康づくりの手法を組み合わせて実施するところまでは至っていません。

また、２００８年から特定健診・特定保健指導が始まり、４０歳以上７４歳未満のすべての被保険者・被扶養者を対象に、メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）予防を目的として、結果に基づいて必要に応じて保健指導が行われています。

従来の健康診断は生活習慣病の早期発見・早期治療が重視されてきましたが、内臓脂肪の過剰蓄積による糖代謝異常、脂質代謝異常、高血圧などの動脈硬化の予防・改善が重視されることになりました。

特定健診・特定保健指導は企業で働く人と家族だけでなく、地域住民も対象として実施されましたが、地域住民への浸透度は低く、受診率の向上は重要なテーマとなりながらも進まない状態は今も続いています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕