「２０２５年問題」は、全人口の３０％以上が高齢者（６５歳以上）となり、団塊の世代（約８００万人）が７５歳以上の後期高齢者となることを指していて、高齢者の介護にかかる費用と人材が、これまで以上に多く必要になる社会構造の大きな分岐点となります。

後期高齢者が多くなるということは、それだけ医療や介護に関わる人の負担が増えるということです。生涯医療費の半分は７０歳以降にかかっていることは知られるようになってきましたが、医療費が多く必要になるということは、それだけ医療スタッフの負担も大きくなっていく証拠です。

それから１５年後の２０４０年には医療機関の入院患者数がピークになって、６５歳以上の高齢者が約８割になるとの予測が厚生労働省から発表されています。これは、まだ１５年間も医療スタッフの負担が増す一方になるということを示しています。

平均寿命が延びるのはよいことではあっても、それだけ重症化、介護負担の増加が増えることの裏返しでもあって、男性の平均寿命の予測は２０３０年には８１.９５歳、２０４０年には８２.８２歳、２０５０年には８３.５５歳、２０６０年には８４.１９歳になるとされています。

女性の平均寿命の予測は２０３０年には８８.６８歳、２０４０年には８９.５５歳、２０５０年には９０.２９歳、２０６０年には９０.９３歳になるとされていて、女性は９０歳が当たり前の社会が待ち構えています。

医療や介護に従事する専門職が高齢化するわけではなくて今と同じ状態であったとしても、これだけ大変な状況であるわけで、今後は医療職も介護職も高齢化が進んでいかないと対応できない時代にもなっていきます。

そのような時代になっても、対応できるようにするための一助が、自分の体力と機能を知って、できるところから強化、回復させていくことだという発想から健康デザインの重要性を訴えています。
〔健康ジャーナリスト／日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕