歯科健診は企業で働く人の労働生産性を高め、離職率を低下させることが研究成果として明らかにされています。それは事実で、日本を代表する企業をはじめとした多くの企業で好結果が得られています。

歯科健診だけでなく、定期健診でも、その結果を受けた健康づくりの食事や運動でも労働生産性などの向上の結果が得られています。これも事実ですが、では歯科健診の実施、定期健診の結果に基づいた健康づくりに取り組めば、同じような結果が得られるかというと、期待どおりにはいかないことがあります。

よい結果が出ている企業は、いわゆる大企業で、健康支援の体制がしっかりとしていて、働く人の健康意識も高く、多くの中小企業で働く人と比べると、さまざまな点で優位となっています。もともと健康度が高いところでの結果をもって、それと同じ結果を求めるのには無理があるという考えが多くを占めています。

健康づくりの取り組みは、企業やグループ全体ではなく、一部でモデル活動として実施するのが一般的です。その成果をもって進めていくことになるわけですが、モデル活動に選ばれたということだけでもモチベーションが高まりやすく、意識しているか無意識かの違いがあっても、よい行動を取りやすくなっています。

ましてや健康度が高い人は、マイナスを埋めてからプラスの効果を得るという過程を経ることが少ないので、健康づくりの成果が出やすくなっています。健康度の高さは、検査数値や体力測定によって推定されることが多いのですが、身体年齢を測定してみなければ暦年齢（実際の年齢）との差を知ることはできなくなります。

そのようなことがあるだけに、健康づくりの着手するときには身体年齢測定を導入して実施するようにしているのです。
〔健康ジャーナリスト／日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕