住宅は、健康にとって重要な要素の一つです。住宅には、持ち家と賃貸住宅があり、後者には民間賃貸住宅と公的賃貸住宅があります。公的賃貸住宅には、都道府県営、市町村営の公営・校舎の住宅やUR都市機構による住宅が含まれています。

持ち家に住む高齢者と比較して、賃貸住宅に住む高齢者は社会経済的に不利な立場に置かれている傾向があり、海外では公営住宅で死亡リスクが最も高いと報告されています。

さらに、民間賃貸住宅と比較して、大規模化かつ計画的に設置された公的な賃貸住宅は住まいと取り巻く環境が異なることが想像できます。

しかし、これまで日本の高齢者を体操とした住宅種別の違いによる死亡リスクへの影響や、特に賃貸住宅におけるリスクの差は報告されておらず、不明でした。

千葉大学予防医学センターと東京大学先端科学技術研究センターの研究チームは、９市町村の４万４００７人の高齢者を２０１０年から９年間追跡し、住宅の種類と死亡リスクの関連を検証しました。

９年間（２０１０〜２０１９年）追跡可能、性別、年齢、住居変数に欠損なし、日常生活動作が自立している高齢者のデータを用いて、死亡リスクを分析しました。住宅種別は、持ち家、民間賃貸住宅、公的賃貸住宅、その他の賃貸住宅で定義されました。

性別、年齢、婚姻状況、教育歴、等価所得、同居家族、職歴、最長職、うつ、疾患の有無（がん、呼吸器、心疾患、脳卒中、糖尿病、その他）、BMI、社会参加（スポーツ・趣味）、社会的サポート、人口密度、居住歴の影響を統計的に考慮しました。

追跡調査期間中に１万６３８人（２４.２％）の死亡が発生していました。検証の結果、持ち家に住む高齢者で、死亡リスクが最も低い結果でした。一方、３種類の賃貸住宅に住む高齢者のうち、所得など関連が考えられる要因を考慮後も、民間賃貸住宅やその他の賃貸住宅に比べ、公的賃貸住宅に住む高齢者は、死亡リスクが最も低いという結果でした。

賃貸住宅間で死亡リスクを比較した試験では、公的賃貸住宅に住む高齢者の死亡リスクは、民間賃貸住宅に住む高齢者と比較して低いという結果でした。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕