信州大学医学部とサンスターは、共同研究によって、長野県塩尻市の国保特定健診受診者を対象に、任意の歯科的介入として歯科健診、歯科保健指導、口腔清掃補助用具セット（歯間ブラシ、洗口液、使い方説明書）の配布を実施し、口腔と全身の状態と保健行動の変化を分析しました。

その結果、特定健診と歯科的介入を受けた人は、歯間ブラシや洗口液の習慣化や運動・飲酒習慣等の保健行動が改善し、それらを通じて、口腔・全身状態にもよい影響を与えたことが明らかにされました。

対象となったのは、長野県塩尻市の国保特定健診受診者のうち、研究参加に同意し、２０１８年と２０２１年の両年に特定健診と任意の歯科的介入を受けた１３１名（平均年齢６０.９±８.５歳）、特定健診のみ受診した１９７名（６２.２±７.８歳）です。

歯科的介入として、特定健診受診時に歯科健診、歯科保健指導を実施し、さらに受診時と２〜３か月後に郵送で計２回、口腔清掃補助用具セットを配布しました。その後、特定健診と任意の歯科的介入を受けた人の３年後の口腔に関する保健行動、状態の掲示変化と、さらに特定健診のみを受けた人と比較した３年後の全身状態に関する保健行動と状態の掲示変化について分析が行われました。

特定健診と歯科的介入を受けた人の口腔状態について、歯肉出血ありの場合、未処理歯ありの場合は３年後に有意に減少しました。また、歯周ポケット深さ４mm以上ありの割合も減少しました。

さらに、全身状態について、特定健診と歯科的介入を受けた人は腹囲、脂質異常症、高血糖該当ありの割合が３年後に減少したのに対し、特定健診のみ受診した人は高血糖ありの割合のみが減少しました。

特定健診と歯科的介入を受けた人の口腔に関する保健行動については、歯間ブラシと洗口液の使用率がそれぞれ３年後に４５.８％→５６.５％、２５.２％→４４.３％へ有意に増加しました。

また、生活習慣については、特定健診と歯科的介入を受けた人は、特定健診のみ受診した人と比べて多くの項目で行動変容が見られ、特に「３０分以上／日の運動をする」「飲酒を毎日または時々する」「朝食を３回／週以上抜く」「間食を毎日または時々する」割合が改善しました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕