明治株式会社は、愛媛大学大学院医学系研究科疫学・公衆衛生講座との共同研究によって、妊娠中の母親の種実類の摂取が出産後の子どもの５歳児における仲間関係問題の発生リスクを低下させる可能性があることを報告しました。

明治は愛媛大学の三宅吉博教授が実施した出生前コホート研究の「九州・沖縄母子保健研究」に参画して、大規模なデータセットを用いた疫学的解析を行ってきました。従来から、妊娠中の母親の食事をはじめとする環境要因が子どもの精神行動発達に重要な役割を果たしていると言われていましたが、それを裏付ける発表となっています。

解析の対象は九州・沖縄母子保健研究の５歳児における追跡調査に参加した１１９９組の母子からの情報で、妊婦の栄養情報については妊娠中に食事歴法質問調査票を用いて調査されました。

また、子どもの精神行動発達における情緒問題、行為問題、多動問題、仲間関係問題、低い向社会的行動については、子どもの強さと困難さアンケートを用いて評価されました。

妊娠中に種実類を摂取しなかった群を基準とした場合の、種実類を摂取した群における各精神行動発達問題の生じるリスクが比較されています。

その際には、非栄養要素である母親の年齢、妊娠週、居住地、子数、両親の教育歴、家計の年収、妊娠中の母親のうつ症状、妊娠中の母親のアルコール摂取、妊娠中の母親の喫煙、子どもの出生体重、性別、母乳摂取期間、生後１年間の受動喫煙の影響が補正されました。

さらに栄養要素として、種実類と仲間関係問題との関連において、過去に仲間関係問題のリスクを低下させることが明らかになっている総大豆製品摂取の影響も補正されました。

妊娠中に種実類を摂取しなかった群と比べて、摂取した群の補正オッズ比は０.６４と有意な関連が認められました。これによって、妊娠中の種実類の摂取は、５歳の子どもの仲間関係問題のリスクを低下させることが示されました。

仲間関係問題は、他の子どもとの関係性を評価することによって明らかになり、以下の事例が指標とされています。

・一人でいるのが好きで、一人で遊ぶことが多い
・仲の良い友だちが少なくとも一人はいる
・他の子どもたちから、だいたいは好かれているようだ
・他の子から、いじめの対象にされたり、からかわれたりする
・他の子どもたちより、大人といる方がうまくいくようだ
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕