ブレインスリープは、５年間の睡眠偏差値調査を行い、睡眠の質が生産性や経済損失額、モチベーションへの影響があることを確認して、睡眠計測をすることで夜間の睡眠の質の向上にとどまらず、翌日のモチベーションアップや日中の活動量の増加に起用する可能性が確認されました。

２０２４年の有職者１万人における平均睡眠時間は６時間５０分と、過去５年の調査で最も長い時間となりました。調査開始時の２０２０年と比較すると２３分と睡眠時間は増加していますが、ＯＥＣＤ加盟国の平均睡眠時間である８時間２８分よりも圧倒的に短く、依然として日本の睡眠は世界でも最低レベルになります。また、理想の睡眠時間を調査したところ、７時間４０分と実際の睡眠時間との差が５０分あったことがわかります。

２０２３年１２月に厚生労働省から発表された「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」において、成人の推奨睡眠時間は６時間以上とされていますが、この調査において６時間未満の睡眠時間の割合は２３.７％を占めており、睡眠不足は今なお日本における大きな課題と考えられます。

睡眠の質の悪化は、仕事のパフォーマンスにも大きな影響を与え、企業の損失にもつながることが近年報告されています。産業事故の多くも睡眠不足や睡眠障害が原因で起きているといわれています。

今回の調査では改めて、生産性と睡眠の関係性を調査したところ、「睡眠が生産性に影響を与えているか」という設問に対して、回答者の７０.０％が「強く影響している」または「影響している」と回答し、睡眠と生産性の関係に対する理解が進んでいることがわかりました。

睡眠の質のランク別に経済損失額を調査したところ、睡眠の質と経済損失額に相関が見えてきました。睡眠の質に課題がないＡタンクの人の経済損失額は年間８９万円で、要改善のＤランクの人では年間１６５万円と７６万円の差があることがわかりました。

これは睡眠の質を改善することで、従業員の経済損失額が低減し、ひいては企業の労働生産性の向上につながる可能性を示唆する結果といえます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕