新型コロナウイルスの感染拡大対策として、出勤する人を８割減にするためにテレワークがすすめられました。テレワークができない業種は、どうすればよいのかということがメディアで盛んに取り上げられていましたが、テレワークに切り替えなければならない状況が長く続くことを想定して、この際だからテレワーク以外の仕事を辞めたところもあり、オフィスを閉めたところも現れました。
稼ぎがないのに家賃を負担するのが大変だ、ということではなくて、そもそも集まって仕事をする必要がないのに、わざわざ時間をかけて、感染リスクを冒してまでも混雑した通勤電車で通っていたのではないか、ということに今さらながら気づいたということを発言する経営者も増えています。
フリーランスや業務委託で働いていた人も、これまでは仕事先の会社に出向いて打ち合わせをしなければならないというのが当たり前にされていましたが、テレワークが推奨されるのが“新しい生活様式”となると、お金と時間をかけて行く必要がなくなります。単に打ち合わせや会議のためのテレワークではなく、その先には仕事そのものをテレワーク化することが当たり前に考えられます。
これまでテレワーク式の情報発信をダイエットでもやってきました。通信教育というのではなくて、例えば商品やサービスのモニター活動では参加者に継続的に情報提供をして、励まし、相談にも乗って、モニターが成功するようにサポートするということをしてきました。これなら遠く離れていても、大掛かりなものは必要なくて、メールやＬＩＮＥでも対応できます。
これまでの発想は、東京や大阪といった都市部での実施を地方でサポートするというものでしたが、地方での実施を地方でサポートするということもできれば、逆に地方での実施を大都市部からサポートするということも今後の動きとなります。その大都市部のサポートを、さらに地方からサポートするということも普通に起こり得ることです。モニターだけでなく、さまざまな経済活動に対して、地方からの情報発信でサポートができる状況が、新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに始まったということです。