「支援する人を支援する」というテーマを掲げて活動をしていると、普通に聞かれるのは「誰を支援するのか」ということですが、その前に元々の支援先が誰なのかが重要で、その支援先によって「支援する人を支援する」対象が違ってきます。

最終的な支援先が発達障害児であるとすると、「支援する人を支援する」の対象者は第一義的には保護者となります。その保護者への支援は各種団体によって行われていて、発達障害の改善のための運動支援は、充分とは言えないまでも児童発達支援施設などによって実施されています。

児童発達支援施設などで子どもの対応をしている専門スタッフの健康維持は、会社・団体の義務であって、運動などによって健康でいるから的確な仕事をして、子どもも的確な支援が受けられるということになります。

「支援する人を支援する」内容が栄養面である場合は、運動のようにはいかなくて、児童発達支援施設や放課後等デイサービスなどで食事の指導が行われることは非常に少ない状態です。

運動の支援は、子どもに対して直接的に実施されていても、保護者に対して運動指導をすることはほとんどありません。保護者も一緒になって身体を動かす機会を提供していることはあっても、子どもに対する機能訓練的な内容に比べると低いレベルで止まっています。

これに対して、栄養面の支援となると直接的に食事やおやつなどを提供している施設はあっても、栄養の重要性、発達障害に特有の食の困難さを解決するための支援は期待しにくい状態です。

子どもの健康面の改善は、発達障害に限らず、すべての改善対策の基本となることです。これは保護者に直接伝えるか、施設で働く専門スタッフに伝えて間接的に情報発信してもらうというのが通常の「支援する人を支援する」内容となります。

具体的に食事・栄養に関する支援については次回（支援する人を支援する１６）紹介します。
〔特定非営利活動法人日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕