２０４０年は団塊ジュニア（団塊の世代の子ども）が全員、６５歳の高齢者になる年です。この年の高齢化率は３５％になって、７５歳以上の後期高齢者の割合も２０％を超えて、超高齢社会が、もう止まらないところまできてしまう大転換の年です。

その段階では日本の生産年齢人口（１５〜６４歳）の２０％が医療と介護の世界で働かないと超高齢社会が成り立たない時代になるということは、厚生労働省が認めていて、内閣府の「高齢社会白書」でも示されています。

２０４０年は２０１５年に比べて生産年齢人口が１２００万人も減って、５３％台にも減少すると報告されています。

ただ、この人手不足の状態は、海外からの働き手が、まだ確保されていたときの予想値であって、コロナ禍で海外からの人材が減り、再開できたときには他の国に人材を取られるという状況になりました。

また、急激な円安で、日本で働いても稼ぎにならない状態が加わって、人手不足も急激に進んでいます。このままでは日本は働きにくるところではなくて、安く観光・買い物・飲食などができる遊びにくる国になってしまいかねません。

このような状況の中で、「支援する人を支援する」動きは、ますます重要になってきます。医療と介護の世界では患者や高齢者が支援される人で、医療や福祉の世界で働く人は支援する人となります。これが、あくまでメインの活動となります。

その支援する人を支援するのはサブとなりますが、これは制度管理や行政、施設を運営する方々の活動です。施設の運営者は制度上ではメインとなるわけですが、支援を直接的にされている人には少し遠い存在ということになります。

支援する人を支援するのは、こういった方々の役割でもあるのですが、具体的な支援が得られて、それが支援する人のメリットになっていればよいものの、そうでない場合には、さらに「支援する人を支援する人を支援する」立場の人も必要になってきます。

例えば、医療と介護の現場で働く人の健康支援は、それぞれの個人の特性や希望に応じたサポートが必要で、この役割をするのも私たちの役割の一つとなるという認識です。
〔特定非営利活動法人日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕