発達障害は、神経の発達が遅れがちであるために得手・不得手の凸凹（でこぼこ）が環境や周囲の人との関わりのミスマッチを招き、対人関係やコミュニケーション、行動や感情のコントロールがうまくできずに、社会生活に困難が生じやすい状態を指しています。

発達障害は脳機能の発達の偏りやズレが要因となって、社会生活に困難が生じる状況となっています。病名にも法律（発達障害者支援法）にも「発達障害」が使われていることから一般の障害者であるような扱いをされがちです。

しかし、発達障害は成人になっても治るものではなく、その特性は生涯に渡って継続することが指摘されています。成長するにつれて、社会での関わりが強まる中で対応力がつくために現れにくくなります。それが周囲から見えにくくなることから、治ったように思われるようになるということです。

早期発見ができなかったために、大人になってから発達障害の特性が現れる例も少なくありません。そのため、早期に発見することが重要であり、発達障害者支援法には国と地方公共団体の責務として、早期発見と早期支援が明記されています。

それを実施していないことについて、法律違反とまでは言わないものの、そのままの状態でよいわけではありません。

早期発見への取り組みが不十分なことに加えて、発達障害が広く社会に理解されていないことから親が受診をさせず、周囲に隠すということも起こっています。この支援の遅れは、発達障害の状態を悪くすることはあっても、改善へのつながりは期待できません。

こういった状態へのアプローチには、栄養摂取にとどまらず、食品の体内サイクル（消化、吸収、循環、代謝、排泄）をコントロールする自律神経、全身の細胞（中でも神経細胞）内でのエネルギー代謝が重要となることがわかってきています。

発達障害がある人が、社会の中で活躍していくことができるように、広く理解が進められる環境づくりをするとともに、家庭で毎日でもできる栄養摂取でのアプローチが重要であるという認識から、私たちは改善のための行動として力を注いでいます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕