発達障害の改善のための栄養摂取の必要性は多くが認めるところで、発達障害児の保護者から話を聞きたい、相談したいという声はあっても、その保護者は子どもの対応だけでも忙しくて、学んでいる時間がないというのが実情です。

発達障害児支援施設で、運動機能のトレーニングによって改善を求めている場合は、なおさら栄養改善との両面で促進されることはわかっていても、それでも対応ができないという状況にあることは、これも多くが認めていることです。

それだけに発達障害児支援施設の支援を受けている子どもと保護者には、その栄養面での相談に応じられるように発達栄養を学び、伝え、そして質問などに対応することが求められます。

最後の質問に対応するところが引っかかって、学ぼうとしても学べないという施設関係者もいます。そこで、質問については保護者から聞き出して、それを教えてもらえれば、発達栄養の専門家のほうで施設側に返答するということをしています。

その返答をもとに、それぞれの子どもや家庭の状況に合わせた情報を伝えるということになりますが、そのためには発達栄養を学び、会員のような立場に何でも相談できる体制が必要と考えます。そのために、資格認定講習という形を作っています。

それでも施設側として学べないという理由に、収益性の考えがあって、学ぶための費用と時間をかけて、どれくらいの売り上げにつながるのかという発想も出てきます。特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）や公益性を掲げた一般社団法人であれば、公益活動として発達栄養を学び、伝えていくという活動もできるのですが、すべての子どもを対象とした収益活動として実施しているところは、新たなことは損得で計算しなければならないことになるのは仕方がないことです。