発達障害の兆候に気づいた段階で、できるだけ早く診断を受けて、結果に合わせた支援に取り組むことが発達障害の改善に適した方法だと考えられています。子どものときに発達障害であることに気づかず、高校受験、大学受験という段階になって、また大人になってから発達障害であることがわかったときには、改善のための支援が間に合わなくなることがあります。そのため、幼いときに早期発見することが重要となっています。
発達障害だと受け入れてくれない私立学校があるのは事実で、就職の段階でも発達障害が不利になることも事実です。そういったことを心配するなら、隠すのではなく、早く発達支援が受けられるようにするべきだと考えているのですが、そういった社会的な外との交流だけでなく、内との関係から隠してしまう親もいます。その内との関係というのは、子どもにとっての祖父母です。
跡継ぎを期待している孫が発達障害であることがわかったときに、嫁を責めるという、そんな昭和の時代、それも昭和初期の時代とも思われる反応をする祖父母が、平成の３０年間を過ぎて、令和の時代になっているのに、まだまだいるのも、また事実です。
家族の問題となると結婚問題も浮かび上がってきます。まだ幼児なのに結婚の話もないだろう、というのは普通の感覚かもしれませんが、発達障害の特性は生涯にわたって続くことから、祖父母が心配をするのもわかります。それも一人っ子が多い社会では、一人きりの孫にかける期待もわからないではありません。内閣府の「少子化社会対策白書」（２０１９）によると、生涯未婚率は男性が２３.４％、女性が１４.１％となっていて、２０４０年男性が２９.５％、女性が１８.７％と推計されています。今、５歳の子どもが３５歳になったときには男性の３０％近くが未婚という社会が目前に迫っていることを見ても、祖父母の反応は仕方がないことかと思います。
しかし、だからといって嫁を責めて、どうなるわけではなく、家族そろって、次の家族を得るための結婚に向けて、一致団結するべきです。結婚の前提は安定して生活で、そのためには就職が重要になります。だからこそ、できるだけ早く発見したら、できるだけ早く支援を受ける、できるだけ効果のある方法を見つける、さらには日本メディカルダイエット支援機構が各方面と連携して進めている“支える人を支える”活動を受け入れてほしいのです。