発達障害について初めて日本で紹介されたのは１９７０年代ですが、発達障害児が急速に増えていったのは１９９０年ころのことです。２０１３年には診断基準が明確化されましたが、その前年の２０１２年に文部科学省による「通常の学級に在籍する発達障害の可能性のある特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査結果」が発表されました。
発達障害への支援は２０００年には具体的な論議が進められていました。私の叔父が日本社会事業大学の学長を務めた社会福祉学者で、当時の大学は私の住まいから歩いて５分のところにありました。叔父の専門は高齢者福祉でしたが、書庫には福祉関係の書籍や資料が山のようにあり、その中から好きなものを手にして読むことができたことから、発達障害児への支援は、そう遠くないうちに心身の障害児支援と並ぶことになるのではないか、と考えていました。
心身の障害児は急激に増える可能性は低いと考えられるのに対して、発達障害は原因も改善法もわからないような状態で、その中で大きく増え始めていたので、これは大きな問題になるのではないかと、子どもたちの支援をする幅広い専門家が口にしていました。
当時は小児肥満の研究に携わっていて、食事の指導をすれば、それなりの効果が得られるはずであったのに、１０人に１人ほどは保護者が一生懸命に取り組んでも、食事面の改善ができない子どもがいました。その多くが好き嫌いの範疇を超えた極端な偏食がありました。今にしてみれば、発達障害の特性でもある感覚過敏が食事に影響を与えていたことがわかりますが、当時は何が問題なのかもわからない手探りの状態で研究を続けてきました。
具体的なことがわからないところに首を突っ込むのではなくて、食事の問題からの支援を考え、これが発達栄養につながり、栄養摂取には自律神経が大きく関係することから自律神経調整も研究を続けてきました。その成果と、生理学を駆使したメディカルダイエットを融合させて、発達障害児を支援する人（支援の専門家や保護者など）を支援することによって、最終的には発達障害児（１８歳未満）、発達障害者（１８歳以上）の支援につなげてほしいとの思いで取り組んでいます。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）