1日に30食品が言われなくなった理由

以前は盛んに言われていたことが、今ではまったく耳にすることがなくなったということがあります。その一つとしてあげているのが、臨床栄養に関わってきたこともあって「1日30食品」です。バランスのよい食事を摂るには30食品を目標にするのがよいということで、できるだけ多くの食材を使うことがすすめられました。今でもコンビニやスーパーマーケットでは“30食品”を表示して販売されている加工食品を目にします。
なぜ30食品が言われるようになったのかがわかれば、消えていった理由も見えてきます。健康の三要素といえば、今でも栄養、運動、休養があげられます。健康のための標語を打ち出す会議で、運動担当から「1日に30分の運動習慣」が出され、休養担当から「夕食後に30分のリラックスタイム」が出されました。同じく“30分”のキーワードを使っての標語が検討されたのですが、食事にかける時間を30分にすることは実情に合わないということで、その代わりに出されたのが「1日に30食品」でした。30分ではなく、“30”だけが合致した結果です。
この30食品は根拠があるわけではなくて、海外でも多くの食品を食べることは示されていても具体的な食品数は出されていません。厚生労働省の国民健康・栄養調査でも平均的な食品数は30食品には達していません。それでも30食品は健康のためのキーワードとして一人歩きしてメディアにも多く登場しました。
1日に30食品を食べている人が、本当にバランスがよい食事内容なのかということを民間の研究機関が調査をすることになりました。その前段の試験調査が行われ、その結果を見せてもらったら、1000人調査で30食品を食べていたのは1人だけでした。比較するには、いったい何人の調査をすればいいのか、という話になって、それ以上の調査は行われることはありませんでした。
この結果を知ってから、国民健康・栄養調査のデータをもとに、栄養摂取量で平均値を超えている人をピックアップして、その1日の食品数を調べたところ、17食品であることがわかりました。無理に30食品を目指すのではなくて、主食、主菜、副菜、乳製品などを摂って、主食もパン、ご飯、麺類、主菜も肉、魚、卵、大豆製品、副菜も野菜や海藻などを1日のメニューに入れることでバランスが取りやすくなることがわかり、いつの間にか1日30食品は言われなくなっていきました。
(日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人)