〔発達栄養アドバイザー趣意書より改変〕
ＤＮＡは発達栄養アドバイザー（Developmental Nutrition Adviser）を略したもので、特定非営利活動法人日本メディカルダイエット支援機構による認定資格です。

発達障害がある子どもは、それだけで発達障害児となるわけではありません。発達障害者支援法には、「発達障害者」とは発達障害がある者であって発達障害及び社会的障壁により日常生活又は社会生活に制限を受けるものと書かれています。つまり、社会的障壁がなければ生活の制限は狭まり、発達障害者・発達障害児ではないと定義されているのです。

食事面、栄養面での理解不足と、そのための支援の不足、栄養不足は、発達障害がある人にとって大きな社会的障壁となっています。

注意欠陥・多動性障害は動きたい衝動を抑えにくいにも関わらず、給食は席から動かないことと、感染防止での黙食が求められています。感覚過敏によって食事に苦労をしているうえに、食べ方まで規制されるのは大きな負担となっています。このことが発達障害の状態を悪化させることも懸念されています。

学校における発達障害児の教育の場としては、特別支援学校と通常の学校に設置される特別支援学級があります。特別支援学校の教師は専門教育を受けているものの、特別支援学級はベテラン教師が担当することもあり、専門性を持っていないことも少なくありません。

アメリカでは資格を有する専門教師が各人に合わせた特別支援教育プログラムに基づく教育プランを立てて、成果を示して、新たな課題を解決するという仕組みができています。これは法律によって保証された制度で、発達障害以外も含まれますが、年間約６４０万人（２１歳までの全公立学校在学者の１３％）が特別支援教育プログラムを受けています。教育プランには食事も含まれ、子どもの状態に応じた栄養指導が保護者に対しても実施されています。

日本の場合は、発達障害の診断は日本小児神経学会による発達障害診療医師が専門医として実施することが望まれていますが、それ以外の医師が診断している例も少なくありません。専門医であっても、臨床栄養の専門家ではないこともあり、発達のための栄養摂取は非常に難しくなっています。医学教育の大学では栄養学講座が設けられているのは３分の１ほどでしかなく、そのほとんど選択科目となっているために、学びたくても学べないという実態があります。

このような状態と状況を充分に把握して、それぞれの子どもの特性に合わせた対応をするために、あらゆるシーンに対応ができる発達栄養の講習が必要と考えます。

講習で学べることには限りがあり、資格認定者となってからの追加講習、最新情報の更新が必要となります。専門的な講師による追加講習の内容を理解して、実践していくためには、基本的な知識が必要であり、その基本を身につける場として講習を進めていきます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕