〔発達栄養アドバイザー趣意書より改変〕
ＤＮＡは発達栄養アドバイザー（Developmental Nutrition Adviser）を略したもので、特定非営利活動法人日本メディカルダイエット支援機構による認定資格です。

発達障害は、すべての子どものうち１０％にもみられるとされています。

発達障害は、生まれつき脳の発達が通常と違って凹凸があるために一部の機能に障害があり、身体や学習、言語、行動において幼児のうちから症状が現れ、通常の育児ではうまくいかない状態を指しています。成長するにつれて、自分自身のもつ不得手な部分に気づき、生きにくさを感じることがあります。

発達障害の特性は成長につれて弱まることはあっても、その特性は生涯にわたって続くことから、子どもの段階で改善に取り組む必要があります。

文部科学省の『通常の学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査』（２０２２年）によると、発達障害の可能性がある小中学生は８.８％と発表されています。これは知的発達に遅れはないものの学習面や行動面に著しい困難を示すと担任が回答した児童の割合で、担任の主観に基づく調査結果となっています。

三大発達障害の割合をみると、学習面で著しい困難（学習障害）が６.５％、行動面で著しい困難（自閉症スペクトラム障害、注意欠陥・多動性障害）が４.７％、学習面・行動面の両面で著しい困難が２.３％となっています。１０年前の調査（小中学生は６.５％）と比較しても大きな増加がみられます。早期発見が充分でなく、海外の複数の調査では発達障害児の割合は１４〜１９％とされていることから、さらに多いものと考えられています。

発達障害の男女差は、文部科学省の調査では男女比は２.４：１の割合となっています。海外の調査では男女比は４：１とされるデータもあり、男性の発症が多いとされるアメリカでは４.５：１との報告があります。

国内の発達障害児が１０％と推定した場合には男子では１４.０％、女子では５.８％の割合となります。一般には発達障害の男女差は７：３で男子が多いと言われていますが、それと合致した結果となっています。

子どものときの健康は生涯にわたる健康を大きく左右することが指摘されています。発達障害児は周囲と馴染みにくいところがあり、心身ともに大きな負担がかかっているうえに、極端な偏食がみられる場合が多くなっています。単なる好き嫌いではなく、感覚過敏（視覚、味覚、嗅覚、聴覚、触覚）によって食べられないものが多く、無理に食べさせることによって拒絶反応が起こってしまい、それが生涯にわたる健康状態を低下させることにもつながっています。

子どもの栄養摂取については栄養学の研究によって成果をあげられているものの、発達障害児の栄養による改善は、いまだに解明されていない部分が多くあります。この解明のためには、発達障害児の支援を手がける専門家や発達障害児の保護者から得た情報に基づいて、改善を支援する専門家が必要と考えます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕