特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）セカンドステージ連盟は、２つの特定非営利活動法人、２つの一般社団法人の代表者が集って設立しました。そのうちの３法人は、発達障害児の支援に取り組んでいます。

発達障害児の支援が中心の活動をしているのは１法人だけですが、新たな活躍の場（セカンドステージ）を作ることを目指しているだけに、発達障害児の支援は受け入れやすいことでした。

また、１法人は主な活動は発達障害児の支援とは差があるように見えますが、代表者の経歴が子どもの支援に関わることであり、中でも発達障害児はトラブル発生時にパニックを起こしやすいだけに、発達障害児の支援は共通認識が得やすい内容でした。

発達障害児への支援は、福祉の観点で、さまざまなことが実施されています。児童発達支援事業所（未就学対象）、放課後等デイサービス（６〜１８歳対象）、障害児相談支援事業所、日中一時支援が主なところです。

発達障害児への支援は、さらに充実していくことが期待されていることに反して、発達障害児の保護者への支援は、あまり行われていません。保護者の集まりは各地にあるものの、悩み相談、ストレスの解消といったことが主になっているところがほとんどです。

そういったこともあって、発達障害児の保護者、中でも母親は子どものための情報を得ようとして、さまざまな機会を見つけて出かけているということを多く見受けます。「そこに時間をかけるくらいなら、少しでも子どもと一緒にいて、触れ合う時間を増やすべきではないか」と指摘されることも多くなっています。

発達障害児の保護者にとっては、家庭が第１の居場所、発達障害児支援施設などが第２の居場所で、情報の収集や相談をする場は第３の居場所といえます。第３の居場所は一般には従来のしがらみに縛られることなく安心して、自由に過ごせる場を指していますが、この場は発達障害児にとっては“ないに等しい”場となりかねません。

期待するような結果が得られないと、第３の居場所を次々と求め、転々としていく姿を見かけることが多く、そのことを指して「発達障害児の保護者の特徴」と言われることがあります。

安心ができる第３の居場所が、自分の周りにないとしたら、探し続けるのではなく、自分たちで作ろうとする動きがあってよいはずです。その動きも徐々に見られるようになっています。

その場の創出も私たちが目指していることの一つです。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕