文部科学省の『通常の学級に在籍する発達障害の可能性のある特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査』（２０１２年）によると、発達障害の可能性がある小中学生は６.５％と発表されています。これは知的発達に遅れはないものの学習面や行動面に著しい困難を示すと担任が回答した児童で、あくまでも担任の主観に基づく調査結果です。
また、調査によると、発達障害の可能性がある児童生徒のうち、校内委員会で特別な教育的支援が必要だと判断されたのは１８.４％と５人に１人にも満たない状態です。しかも、発達障害の可能性のある児童生徒のうち３８.６％が「いずれの支援も受けていない」という結果となっています。
早期発見が充分でないこともあり、実際には発達障害児の割合は１０％に達していると推定されています。海外の複数の調査では発達障害児の割合は１４〜１９％にもなっています。
発達障害の男女差は、前記の文部科学省の調査では男女比は２.４：１の割合となっています。海外の調査では男女比は４：１とされるデータもあり、男性の発症が多いとされるアメリカでは４.５：１との報告があります。
国内の調査では男子が女子の２.４倍の発現率という結果から、発達障害児が１０％と推定した場合には男子で発見されているのは１４％、女子では５.８％となります。一般には発達障害の男女差は７：３で男子が多いと言われていますが、それと合致した結果となっています。
発達障害の名称は病名にも法律（発達障害者支援法）にも使われていて、機能障害であるかのように勘違いされることがあります。しかし、神経の発達が遅れがちであるために、得手・不得手の凸凹（でこぼこ）が環境や周囲の人との関わりのミスマッチを招き、対人関係やコミュニケーション、行動や感情のコントロールがうまくできずに、社会生活に困難が生じやすい状態を指しています。この理解から発達支援は始まります。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）