日本の健康保険は、世界に誇るべき皆保険制度です。アメリカの健康保険制度は、基本的には個人が民間の健康保険を購入する民間医療保険制度で、公的な医療保険制度はメディケア（高齢者と障害者向け）とメディケイド（低所得者向け）だけです。保有する保険によって利用できる保険の割合が異なっています。

アメリカは日本に比べて医療費が高く、そのために医療保険料も高く、アメリカでは国民の７人に１人が無保険状態になっています。医療費は一般の初診料だけで１５０〜３００ドル（１ドルが１３５円の計算で２万〜４万円）、専門医の受診で２００〜５００ドル（２万７０００〜６万７５００円）かかります。

入院した場合の室料だけでも１日に２０００〜３０００ドル（２７万〜４０万円）かかります。よく例にあげられる急性虫垂炎（盲腸）の手術（１日入院）では１万ドル（１３５万円）にもなります。

こんなにも自己負担ができないことから民間保険をかけているわけですが、１人あたりの１年間の医療保険料は３００〜５００ドル（３６万〜６０万円）にもなっています。低所得であってもメディケイドの範囲でなければ、保険料が安くなることはありません。

これに比べると日本は健康保険料が高くなってきたといっても、まだ低価格であって、支払いが出来高払い方式であって、入院期間が長くされる、医薬品を多く出されるという状態であっても支払いが無理だという人は少なくなっています。というのは、高額医療費制度があり、自己負担額が高額にかかった場合には払い戻しが受けられます。

こういった手厚い制度であることから、予防への意識が低く、予防に取り組まなかった結果、年齢を重ねるにつれて医療費が多くかかるという状態になっているのです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）