メディカルダイエット研究に基づいた講習は、生理学を駆使した内容であり、幅広く健康に関わった知識であることから、さまざまな分野からのアプローチがあります。その中でも講習をしている方々から寄せられるのは、「ネットワークビジネスの応援にならないか」という心配の声です。

それに対しては、「何も問題はない」と応えています。というのは、ネットワークビジネス肯定派であるわけでもなく、自分は関わらないから大丈夫という意味でもなくて、ネットワークビジネスの支援会社のコンサルタントをしてきた経験があるからです。

私は健康食品に関しては、厚生労働省の「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」（平成１４年２月２１日付け）の通知に関わってきました。関わったというのは通知に従う形でアドバイザリースタッフの講習を受けた、講習の実施に携わったということではなくて、通知の構築のメンバーに属していたからです。

それを受けて、国立健康・栄養研究所がＮＲ（Nutritional Representative：栄養情報担当者）の資格認定講習を始めたときに、法律講師として指名されました。制度に詳しいので、その解説だけをするということで呼ばれたのですが、食品表示の法規制にも詳しいことが知られて、サプリメント・健康食品に関する法律の講師となりました。有名な広告代理店の健康食品に関する法律講習の講師としても呼ばれていました。

そんな経験があり、サプリメント・健康食品の規制に関わる官公庁との付き合いがあったことから、何をしたら規制に引っかかるのか、どの範囲なら大丈夫なのか（とは言いにくいところではあるのですが）は熟知していたので、販売のために使われるようなことはなかったという自負があります。

ただ一つだけ、今にして思うと、どうだったのかという思いがあるのは、健康知識普及のために作成した書籍がネットワークビジネスの誘引のために使われたことくらいです。地味な内容の書籍だったにも関わらず、驚くような打ち上げで、ネットワークビジネスのパワーを思い知った機会ではありました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕