健康づくりの基本は歩くことです。足腰の健康だけでなくて、心肺機能、エネルギー代謝の促進など、さまざまな健康づくりの基本的なことが歩くことだけで得られます。個人的に歩くだけでなく、組織的に、つまり住民が歩くことによって地域の健康度を高め、超高齢社会によって増える一方の医療費にストップをかける、場合によっては医療費を下げようという考えも各地で起こっています。

運動の介入によって医療費を抑制する取り組みには多くの機関が参加していますが、その一つである一般社団法人スマートウエルネスコミュニティ協議会（ＳＷＣ）の研究発表によると、運動を中心とした健康づくりによって暦年齢が５８歳の人の体力年齢が３か月後に６５.４歳から６０.９歳に４.５歳、若返っていました。健康づくり実施群は対照群（平均年齢７０歳）に比べて４年後の医療費は１人当たり約９万円抑制されたとの結果が報告されています。

これまでのＳＷＣの研究成果から歩数増加による医療費抑制への貢献が割り出されています。それによると１歩の価値が０.０６１円となり、１日に２０００歩を増やした場合には１万人が参加すると１年間で４億円以上の抑制になると計算されています。

「0.061円×2000歩×365日×10000人＝4億4530万円」

また、個人の成果では１年間、毎日３０００歩ずつ増やすと入院医療費は約２１,０００円の抑制、通院医療費は約４０,５００円の抑制になると報告（筑波大学）されています。高齢者が約５５００人（１万４５００人×３８.６％）の自治体の例ですが、１０００人が１日に歩数を１０００歩増やしたとすると、１年間で２０００万円を超える医療費が抑制される計算となります。

「0.061円×1000歩×365日×1000人＝2226万5000円」

自治体が率先して動いて、大きな予算をかけなくても、歩数計を住民に渡すだけでも医療費削減の効果が得られます。歩数を毎日つけるだけでも、モチベーションが高まります。その記録を報告することで、商品券などのインセンティブをつけると、集団で歩くイベントなどをしなくても結果が得られます。コロナ禍で大きく低下した地域の健康度を高める手法として注目されているのです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）