健康志向の高まりにつれて、サプリメント・健康食品に対する関心は高まる一方であり、特に健康意欲が高い層は情報に対する強い欲求を抱いています。

消費者庁・消費者委員会の健康食品調査によると、国民の５８.５％が使用しており、利用者の４８.９％が２種類以上を利用しています。シニア層は７０％、病気や検査数値に異常がある人では８０％、高齢者で病気の人は９０％以上が使用しているとの調査結果もあります。

これほど多くの人が使用している実態がありながら、サプリメント・健康食品の有効性と適切な使用法についての情報は、アメリカのようには広まってはいない事実があります。アメリカでは、１９９４年に定められたＤＳＨＥＡ法（栄養補助食品健康教育法：Dietary Supplement Health and Education Act）によって、ハーブ、ビタミン、ミネラル、アミノ酸等の植物由来成分等のいずれかを含む栄養補給のための製品には、有効性や使用法が記載されています。そのため、各自が状態に合わせて、摂取量と摂り方を知って購入することができます。

それに対して、我が国では医薬品医療機器法（旧薬事法）に基づく監視指導マニュアルによって、①医薬品的な効能効果を標榜するもの、②専ら医薬品的形状であるもの、③用法用量が医薬品的であるものは医薬品とみなされ、その製品は無承認無許可医薬品として販売停止、回収などが命じられます。このほかにも複数の関連する法律があり、さまざまな規制が行われています。

消費者に関連する法律も、こんなことは表示してはいけないという規制も学ぶ機会はほとんどありません。そこで、自分の望みに合致した正しいサプリメント・健康食品の選び方、正しい使い方と同時に、“騙されないための賢い消費者”になるための法律についてもわかりやすく伝えていきます。

ＳＰＳＰ資格認定講習は、一般の方々がプロレベルの情報を得ることによって理解し、自分に合った製品を探し、その中でも優れた製品を選び、そして最も効果があるタイミングで使うことができる知識を身につけることを目的としています。

資格認定というと、大学に当てはめると卒業試験の印象がありますが、ＳＰＳＰ資格認定講習は入学試験を想定しています。それは受講後に得る情報のほうが多いからです。常に変化する最新情報を理解して、それを学んで自分のものとするために必要なサプリメントの知識を提供して、正しいサプリメント・健康食品の選び方・使い方ができる方々を増やしていきます。

この教育と情報発信を進めていくために、資格認定を２段階に分けて、認定講師がＳＰＳＰの資格認定講習を実施して、消費者と同じ目線で会話ができる関係性を活かした普及方式を採用しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕