厚生労働省による「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」の通知を受けて、複数の団体が養成に名乗りをあげました。日本臨床栄養協会がサプリメントアドバイザー制度を立ち上げることとなり、副会長の山本辰芳先生が制度立ち上げを担当して、そのサプリメント・健康食品の教育内容の担当として山本先生の研究所の主任研究員として小林正人が参加しました。

国立健康・栄養研究所はＮＲ制度を立ち上げました。これはNutritional Representativeの略で栄養情報担当者と訳されていました。小林正人はサプリメントアドバイザー制度に関わったことから同研究所の田中平三理事長（医学博士）との関係でＮＲの法律講師を務めました。ＮＲは後にサプリメントアドバイザーと合併してＮＲ・サプリメントアドバイザーとなり、日本臨床栄養協会が運営しています。

関わった両方のアドバイザリースタッフの資格認定が一つになったということです。

健康食品業界の日本健康・栄養食品協会は食品保健指導士を立ち上げました。同協会の山東昭子会長（参議院議員）は、同じ紹介者を通じて小林正人と同じ団体で役員を務めたことがある関係で、食品保健指導士制度にも関わり、情報支援も実施しています。

医療関係者や医療機関の管理栄養士などは、サプリメントは食事では不足する栄養素を補うものであるので抵抗感は弱かったのですが、健康機能をうたう健康食品には抵抗感がありました。せっかく栄養指導をしても、健康食品を摂っているからといって指導どおりの食事をしないという患者もいて、「健康食品は敵だ」と言う人も日本臨床栄養協会の会員（臨床医や病院の管理栄養士）の中にはいました。

それなのに日本臨床栄養協会がアドバイザリースタッフに認定講習に着手したのは、他の“妙な”団体に初めに認定をされるなら、そして充分でない内容で認定をされるくらいなら、自分たちが先に実施すべきという考えがあったからです。

消費者目線での新たなサプリメント・健康食品の資格認定であるＳＰＳＰを初めて実施しようと考えたのも、同じような経緯があるからです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕