発達障害は診察によって判定されるので、医薬品による治療の有無に関わらず、病気として扱われます。そのため、発達支援のために、発達障害の実態を広く知ってもらう活動を始めようとしたときに、専門医か発達障害者支援センターの専門家を一緒に活動をしていないと話を聞いてもらえないということがありました。

話をしに行ったのは自治体の担当者や議会の有力議員、学校の教師などでしたが、その当時は、児童発達支援施設を２か所運営するＮＰＯ法人の監事を務めているくらいで、一緒に活動をしているという状態ではありませんでした。

実態を知ってもらうというと、講演会や勉強会をイメージされていたと思うのですが、その講師は児童精神科の専門医か発達障害者支援センターで相談を受けている人でなければならないとの考えだったようです。

“発達障害の実態を広く知ってもらう活動”のモデルは厚生労働省の認知症サポーターです。認知症サポーターは誰でも受講することができて、各自ができる範囲で認知症の人を支援する人を増やすことを目的としています。認知症サポーターの養成講座の講師は認知症キャラバン・メイトと呼ばれていて、講師になるための受講対象者が限定されています。

それは①認知症介護指導者養成研修修了者、②認知症介護実践リーダー研修（認知症介護実習研修専門課程）修了者、③介護相談員、④認知症の人を対象とする家族の会、⑤上記に準ずると自治体等が認めた者でした。

自治体が認める対象者としては、行政職員（保健師・一般職等）、地域包括支援センター職員、介護従事者（ケアマネージャー、施設職員、在宅介護支援センター職員等）、医療従事者（医師、看護師等）、民生児童委員、その他（ボランティア等）となっています。

何も認知症の人や家族と密接に触れ合っているだけではないのですが、認知症よりも広くは知られていない発達障害の実態を知ってもらう活動に対しては、もっとハードルを低くしてもよいはずです。しかし、世間の認識は、そうではないようで、だからこそ認識を高める活動にＤＮＡ資格認定から取り組んでいるのです。
〔発達栄養指南：小林正人〕