個人の状態に合致した健康づくりは、健康状態を確認する健診から始まります。健診は医師が中心になって、医師の指示のもとに実施されることから医師には強い期待が寄せられます。また、運動についても、気になる状態がある人は医師に相談をすることがあります。

厚生労働大臣認定運動型健康増進施設でも、血圧や血糖値などが高い方が訪れたときには、運動の程度について相談をして実施することが安心材料となっています。
医師のアドバイスのもとに健診を実施した結果を受けて、治療を行うことになったとすると、その健診を担当した医師が、そのまま治療も実施するとは限りません。
一つには健診を担当する医師が、治療を受ける医療機関に所属していないことがあります。

もう一つは医療が細分化していることから、健診によって発見された状態によって受診する医療機関が異なることがあるからです。健診を受けた企業・団体に対して個人の状態に合わせた医療機関を紹介することも健康デザインの役割の一つとなります。

治療を受けた後には、状態に合わせた生活改善も重要で、個人に適した食事と運動から始めるところですが、医師が適切な指導をできない場合もあります。これについての理由は、前回（健康デザイン１６回）解説しています。

的確な健康デザインに基づいた健康づくりを実施するためには、医師の食事と運動に関する知識を高めることも重要となります。そのことを目指した医学系学会があり、その会員であれば的確な情報を入手することも可能です。

しかし、地域の医療機関の医師が学会から情報が得られる立場ではないこともあります。また、学会の会員であっても、個人対応できるだけの情報が得られていないこともあります。

このことは私（小林正人）が東京で多くの医学系学会と、これに参加する医療機関、医師と交流する中で、強く感じてきたことです。

健康づくりに取り組む団体に医学情報を提供して、医学的な意識での健康づくりに励み、それぞれの団体の情報を医師に提供できるような環境づくりも重要となります。これを目指して、できるところからのアプローチにはなるものの、医師や医療機関を会員化して、栄養と運動に関する情報を提供することも健康デザインの役割となります。
〔健康ジャーナリスト／日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕