健康食品 敵か味方か59 複数の素材研究の会長を兼務

それぞれの業界で、数多くの役職を引き受けている人がいます。その役職が公益法人の理事であれば、さまざまな人脈がある方を入れることによって活動をスムーズにしようという考えもあります。

よく知っている人では、自身が代表の公益法人が3つあり、ナンバー2(副会長、副理事長)も複数兼務していて、理事となると10法人という状態でした。それだけ重要な方であり、他に変わる人材がいなかったのは多くが認めるところです。
(その方が代表を務める2団体で、私は理事と顧問を務めていました)

私はスポーツ系の健康団体の仕事だけでなく、栄養系の団体の仕事もしていて、その中には健康食品・サプリメントに関する仕事もありました。

その仕事で知り合った大学教授は、健康関連の7つの公益団体の理事を務めていましたが、このほかに健康食品の素材に直接関わる研究会などの会長を私が知っている限りでも8つは兼務していました。

その研究会は、有名な健康食品の素材の研究が目的であって、同じ素材を販売する会社が会員となっています。健康食品は商品としては効能効果を表示して販売することが法律で禁じられているので、その効能効果を1つの商品を販売する会社が伝えることは難しくなっています。

そこで研究を行う団体を立ち上げて、それぞれの素材を扱って別々の商品を販売している会社が共同でPRをすることを考えます。研究会の名前で健康食品に関わる展示会で講習会を開いたり、冊子を発行するということもしています。

多くの健康食品の素材を研究する専門家が他にいないから1人に集中するということもあれば、このようなことを他に引き受けてくれる人がいないので集中する、さらに研究会によるPRを商売にしているなど、評価はバラバラです。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕