健康の維持・増進のためには、生活習慣病になった原因を考え、何を改善すればよいかを考え、実際に行動に起こすことが必要です。生活習慣病について知り、改善法を考えることが大切であっても、それを実践しないことには学んだ意味がなくなります。

生活習慣病は生活の習慣が深く関与して、それが発祥の要因となっているわけですが、中でも食事と運動の習慣が大きく影響しています。運動をしたことがない人に、いきなり運動の重要性を説明して、習慣化することの大切さをすすめても、それだけで実践してくれる人は少数派です。

まずは、すでに習慣化していることの改善から始めて、その成功体験から次の運動へと進んでほしいとの考えもあって、食事の改善のためのツールを提供しています。それは日本メディカルダイエット支援機構が臨床栄養の専門家の協力を得て開発した「食生活チェック表」です。

食事内容を知って、改善の指導をする調査票は数多く存在していますが、その多くは国民健康・栄養調査でも採用されている１週間の食事内容を献立と使用されている食品の種類、分量を記録するものです。

その結果から摂取されている栄養素を明らかにするもので、これは記録するほうも、分析するほうも大変な作業となります。そのために記録が疎かになり、正確な状況把握ができなくなることから、記載する人への指導や気力の維持へのアプローチにも手間がかかりました。

多くの食生活の調査票は、摂取している栄養素を知り、食傾向を把握して、指導に役立てることを目的としていますが、それなら初めから食傾向を把握しようということで研究開発したのが「食生活チェック表」です。

記録するのは一定期間（１週間ほど）に摂取した食品・飲料の種類と回数をチェックするだけです。その結果から生活習慣病などが懸念される人、改善に取り組まなければならない人には分量を聞くようにしています。

それぞれの食品の摂取回数を変更するだけなので、実施しやすく、成果があがれば、それがモチベーションとなって、継続する気持ちが高まり、次の段階を目指すことも可能となります。

しかし、この方法でも指導する側が期待するような行動変容は難しく、大病になって懲りた、生活環境が変わって食生活を変えなければならなくなったということがないと、大きな改善はみられないのがほとんどです。

行動変容を促すためには、食事の重要性を知り、このまま改善を進めないと何が起こるのかを自覚しないと好結果にはつながらないことから、食生活チェックの後の個人の状況に合わせたアドバイスや講習、情報提供が重要になってくるのです。

その実践が、私たちが心がけて取り組まなければならないことと強く認識しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕