超高齢化が進み、それを支える現役世代の負担が増加する中で、医療機関への期待が高まっていきました。これまでは労働による身体の負担増によって病気や怪我があっても病院に行けばよい、医師に診てもらえばよいという感覚が少なからずありました。

厚生労働省の発表によると、全国の医療機関の入院患者数は２０４０年にピークになり、６５歳以上の入院患者は約８割になると予測されています。外来患者数のピークは２０２５年で、２０４０年には外来患者の約６割は６５歳以上が占めることになります。

また、死亡数は、最新データ（２０２２年）では約１５７万人ですが、２０４０年にはピークを迎え、約１９０万人になることが予測されています。

医療機関の数は増えているものの、病床数は減る傾向が続いており、現在は年間２万床以上が減少していて、入院条件が厳しくなっています。

そこで働く医師の高齢化も大きな問題となっています。病院は６５歳以上の医師は約１５％で、平均年齢は４４.８歳です。これに対して診療所では６５歳以上の医師が約５０％で、平均年齢は６０.０歳となっています。診療所は入院設備がないか、入院人数が１９人以下の医療機関を指しています。

こういった実情を見ると、医師の世界でも高齢化が進み、大都市圏以外では充分な医療が受けられない状態が進んでいることがわかります。

医療はチームワークで進めるものであり、病院ではチーム医療は可能かもしれません。それに対して診療所では１人か２人の医師と看護師などで構成されているところが多いことから、チーム医療によるレベルアップは難しく、医師の技量や経験が成果に直結します。医師の高齢化は、治療内容にも大きく影響をしてきます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕