健康づくりに取り組む企業・団体では、健康経営を掲げて活動に取り組む例が多くみられます。健康経営は、企業が従業員の健康管理を経営課題としてとらえて積極的に改善に取り組むことを指していて、健康を経営の視点でとらえて従業員の健康を増進することによって、生産性の向上や組織の活性化が期待されます。

健康経営は、日本再興戦略、未来投資戦略に位置づけられた「国民の健康寿命延伸」に関する取り組みの一つです。

優良な健康経営に取り組む法人を見える化することによって、従業員や求職者、関係企業、金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる企業」として社会的に評価を受けることができる全国的な環境の整備が進められています。

働く人の健康づくりを経営の視線で捉えることによって、重要な資産である従業員の健康度の高まりが経営も安定させるという考えは、随分と浸透してきました。それと同時に考えなければいけないことは、経営が健康（健全）であることによって、働く人の健康度も高まっていくということです。

身体が辛い状態であるのに、それを隠したり、不調を抱えたまま仕事をすることは個人の成果が低下することにもなります。その状態が長く続くものではないことは個人の場合も、企業・団体においても同じことで、これまで頑張って成し遂げてきた成果が低下、衰退することにもなりかねません。

健康経営を二つの意味で考えていくことが大切であり、企業・団体の発展のためには、経営面のコンサルタントとともに、健康面のコンサルタントも重要な役割をすることになります。

経営コンサルタントが健康コンサルタントも同時に行う必要はなく、企業・団体の健康と社員の健康の両方を踏まえてコンサルタントができるように、健康知識を得ることが重要になってくると認識しています。

これを実践するためには、経営コンサルタントが健康を自らの重要項目として認識することは必要であり、会社の健康状態を会計面から診断して、健康を継続できるように支援することと同様に、まずは自らの身体の健康状態を把握することが大切になります。

そして、健康づくりを継続するモチベーションを高めるために、新たな指標も必要です。その必要な情報と実践の方法を伝えていくために、セカンドステージ活動で採用しているのが身体年齢測定と、結果に基づいた健康の維持・増進のための個別のアドバイスです。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕