「親子ほどの年の差」という表現があります。成人年齢が１８歳まで引き下げられ、２０歳前でも子どもがいる家庭も珍しくない時代ですが、実際の初産年齢の平均は３１歳となっています。

企業や団体の労働者年齢は、これまでは６０歳定年を基本に考えられてきて、２０歳の社員の定年間近の社員とは４０年近くもの差がありました。それでも「親子ほどの年の差」という二世代が一緒に働くことを考えた健康づくりを想定すればよいということでした。

ところが、２０２５年には定年退職年齢は６５歳に引き上げられ、これが義務化されます。また、本人が働き続けることを希望すれば、７０歳までの雇用が努力義務となる制度が始まります。

２０歳と７０歳の差は５０年にもなり、企業・団体の中に子ども世代、親世代、祖父母世代が存在する三世代が一緒に働く時代が、いよいよ始まります。単に高齢の働き手が企業・団体内にいるというだけでなく、働く人の健康の維持と増進も世代が異なる人に適したことを考えなければいけない時代となります。

これまでであれば、健康づくりのためにフィットネスクラブの利用料金を企業などが負担して、同じような運動などをしてもらうだけでもよかったところが、別のメニュー、プログラムも必要になってきます。

７０歳までの定年延長は、ただ企業・団体内で雇用するだけでなく、公益団体を設立して、そこで働いてもらうことや、既存の公益団体を支援して、そこで働いてもらうことも含まれています。

こういったことも考慮して、企業・団体内でも三世代に配慮したセカンドステージ（活躍の場）を作る必要も出てきます。そのアドバイスも、セカンドステージ連盟の役割の一つとしています。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕