昭和から平成になったのは１９８９年１月８日のことで、平成時代は２０１９年４月３０日まで続きました。

２００５年は昭和で数えると８０年で、健康の基本となる栄養素の摂取に関する制度が整って、いよいよ食品と健康食品の実践されるタイミングとなりました。

２００１年は厚生省と労働省が統合して厚生労働省が発足した年で、これまでの厚生省時代には考えられなかったような新たな制度が始まりました。その代表的なものが、これまで医薬品成分としてしか認められていなかった成分が、食品としての使用が認められて、サプリメントとして摂取することができるようになったことです。

２００１年にはコエンザイムＱ１０が、２００２年にはＬ–カルニチンが、２００４年にはα–リポ酸がサプリメントの成分として許可されました。どれも代謝促進成分であり、この摂取によって、これまでエネルギー代謝に悩みがあった人が医薬品レベルの食品成分を使えるようになりました。

これらの成分を有効に使用するためには、それぞれの人に合った摂取量と摂取法が重要になります。こういった背景もあって、２００２年に厚生労働省によってアドバイザリースタッフに関する通知が発表されました。その通知は「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」とのタイトルでした。

この通知を受けて、２１種類の資格認定が行われました。

私は通知の委員会のメンバーであったことから、国立健康・栄養研究所のＮＲ（栄養情報担当者）の法律講師を務めていました。

健康食品・サプリメントは、特定保健用食品（トクホ）だけが機能性の一部を表示することが許可されていましたが、これに機能性表示食品が加わり、新たに機能性を表示して販売できる制度が始まりました。

それは２０１５年（昭和９０年）のことで、私は消費者庁の機能性表示食品制度を受けての監視に関する委員会に属していました。これは私が岡山に移住するまでの２０１７年まで続きました。

私は昭和３０年生まれなので、昭和１００年（２０２５年）には７０歳となります。この年には働く人の定年退職年齢が６５歳に義務化され、働きたいと希望する人は７０歳まで雇用する努力義務が始まります。

７０歳を過ぎても働けるうちは働きたいと考える人の健康支援として、サプリメントを含めた栄養、運動などは、ますます重要視される時代となります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕