特定非営利活動法人セカンドステージ連盟は、２０２５年から義務化される定年退職年齢６５歳、７０歳までの雇用の努力義務の時代に合わせた健康づくり支援を目指して設立されました。

働く人の健康は家族にも影響を与えることであり、また家族の心身の健康状態は働く人の健康にも影響を与えるというように相互に関係しあっています。

７０歳まで働く時代は、働く世代と高齢者の一部が重なり合っているだけに、超高齢社会の実態を把握しておくことは重要です。

高齢者の平均寿命は今でこそ日本は世界一ですが、今から８０年前の終戦直後は男性が５０歳に達したばかりで、女性も５３歳台でした。それが今では男性が８１歳、女性が８７歳となり、平均寿命は３０年以上も延びました。

この３０年を孫の世代のため、地域のために使ってもらえないか、というのが私たちの望みの一つです。高齢者は年齢を重ねるにつれて社会参加ができにくくなるのは事実です。

しかし、社会参加できるような仕組みと周囲の理解を進める環境づくりによって、全世代を通じた次の活躍の場（セカンドステージ）を構築することは可能であり、それを最終的な目標として特定非営利活動法人セカンドステージ連盟は活動を進めています。

高齢者の健康状態については、日本老年学会と日本老年医学会が高齢者は心身ともに１０年前に比べて１０〜２０年は若返っているという発表をしています。超高齢社会は全体的には健康度が低下しているように見えてはいるものの、個々の健康度は着実に高まっています。

この状況を受けて、日本老年学会と日本老年医学会は、６５〜７４歳の前期高齢者を「準高齢者」として社会に支えられる側ではなく、むしろ社会を支える立場として活躍する社会を示しています。

活躍の場を個人や家族、職場などで見出すことは難しいことであっても、地域での取り組みによって、すべての世代が活躍できるセカンドステージを高齢者がリードしていく姿も現実化が可能な世界として思い描いています。

私は、特定非営利活動法人セカンドステージ連盟の代表も務めていることから、健康の維持・増進を全体像として捉えて活動していくことを心がけています。
〔特定非営利活動法人日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕