発達障害の特性は多くの研究によって、徐々に解き明かされてきています。

日本メディカルダイエット支援機構が２０１０年４月から毎週１回、専門家向けに発信している「健康情報メール」は毎回４０ほどの発表情報を提供していますが、発達障害に関わる発表は、ここのところ増える傾向にあります。

基礎研究も含めると、発表がない月（平均４回発信のうち）は、ほぼないという状況です。それだけ研究が進んでいれば、多くの人が疑問として抱いている「なぜ男子のほうが多いのか」ということも解き明かされていくのではないかと期待しているところですが、今も解明できるような発表はありません。

発達障害の男女差は、文部科学省の調査では男女比は２.４：１の割合となっています。男子は女子の２.４倍ということですが、男子の発現が特に多いとされるアメリカでは４.５：１との報告もされています。

国内の調査では男子が女子の２.４倍という結果から、発達障害の特性を持った子どもが１０％と推定した場合には男子で発見されているのは１４.０％、女子では５.８％の割合となります。

一般には発達障害の男女差は７：３で男子が多いと言われています。これは児童発達支援を実施している施設や各地の発達障害者支援センターの担当者などが口にしていることです。

男子で１４.０％、女子で５.８％というのは、男女差が７：３の割合と合致した結果となっています。

また、発達障害の診断数を男女別にみても、男性が６８.８％、女性が２９.９％（不詳は１.２％）の割合です。

なぜ男子の発現率が高いのかということについては、以前から胎児の段階での母親の女性ホルモンの影響が言われてきました。また、発達障害の特性は子どもの段階では男子のほうがわかりやすいこともあげられていますが、これも決定的な理由ではありません。

そのような、わからないことが多い状態での支援、中でも改善のための支援は困難を極めていることは充分に理解できるところです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕