日本メディカルダイエット支援機構は、東京から岡山に本部（主たる事務局）を移動させて４年半が過ぎました。東京人脈と経験を活かして、岡山での活動を本格的に始めようとしたときに、なんと新型コロナウイルス感染症の拡大のタイミングと重なりました。
岡山での活動は、東京で行ってきた医療、福祉、運動、情報発信など多岐に渡ることを目指していました。それらの活動で岡山モデルを作り上げて、それを全国発信させていくことを考えていました。東京を去ったのは事実でも、中心の立場で全国を見据えた活動をしようという、自分たちがいるところを中心にするという考えがあってのことですが、コロナ禍であまりに歩みが遅くなったことから、グッと範囲を狭めることにしました。
その狭めた範囲が発達障害児の学習支援で、東京中心のナンバーワンの発想から、自分がいるところから始めるオンリーワンの発想に切り替えました。東京にいれば全国の情報が集まり、それを分析・研究して全国に発信する、全国から集まってもらうというのは、いまだに東京から離れられない人たちが主張することですが、東京にいなくても全国を対象に実施できることはあります。
去ったのは東京という得意とする地域からであって、オンリーワンのポジションから去ったわけではありません。それこそ「去ると木から落ちる」という思いで取り組んでいるのが発達障害児の学習支援なのです。発達障害は、自閉症スペクトラム障害、注意欠陥・多動性障害、学習障害が主なものとなっていますが、学習障害だけでなく、自閉症スペクトラム障害でも注意欠陥・多動性障害でも学習に支障が出ることが少なくありません。
発達障害児の支援は全国各地の発達障害児支援施設が実施しています。この中でも学習の支援は行われています。また、全国の（とは言いにくいのですが）学習塾が学習障害児の教育にも着手しています。それなら今さら発達障害児の学習支援を始めなくてもよいのではないか、と言われることもあります。
コロナ禍を経験して、すべての子どものうち１０％も存在している発達障害児はターゲットして注目されるようになり、そのうちの半分ほどには学習障害があるということで、学習支援を仕事として始めようとする人も増えてきました。それを弱者を稼ぎにネタにしていると批判の目で見るのではなく、よい兆候として考えています。
発達障害児支援施設の機能改善の支援を受けられているのは発達障害児の４０％ほどです。これは大都市部（例えば一都三県で全人口の３０％）も含めてのことで、地方では２０％に達していればよいほうです。それ以外の発達障害児は家庭での改善を目指すしかないという現状です。学習塾にしても、大手が学習障害児の教室を設けているのがほとんどで、通わせたくても受け入れてもらえない状況となっています。