発達障害児への支援というと、児童福祉法に基づく児童発達支援施設、放課後等デイサービスなどが中心となっています。支援の内容としては、児童発達支援施設は主に就学前の６歳までの発達障害がある子どもを受け入れて、通所によって日常生活の自主訓練や機能訓練を行うことを目的としています。放課後等デイサービスは６〜１８歳までの障害や発達障害がある子どもを受け入れて、通所によって個別の発達支援や集団活動を通して第三の居場所（家庭と学校以外）となることを目的としたもので、障害児の学童保育とも呼ばれています。
学校や家庭では不足している支援を実施しているわけですが、児童発達支援施設と放課後等デイサービスで、不足を充分に補うことはできていません。これらの施設に通うことで発達障害が改善されることを期待する保護者は少なくないのですが、発達障害の改善の中心となるのは長く過ごす家庭です。家庭で実践する改善のプログラムを示したり、家庭では不足している支援が、これらの施設の役割です。
この施設と家庭の連携がうまくいったとしても、まだ不足しているものがあります。それは栄養不足、睡眠不足、運動不足の３つの不足です。家庭で食事をしていても発達障害では感覚過敏などから食べられないもの、苦手なものがあり、中には極端な偏食が起こることもあります。そのために崩れた栄養バランスを正すための食事の指導が必要です。睡眠の時間は確保されていても、自律神経のバランスが崩れていると充分に休めていない、疲労が回復せずに蓄積されることにもなります。
運動不足についても、運動の時間の長さだけでなく、運動の質が充分に確保されていなければ、発育にも影響が出てきます。このような不足を補うためには、発達障害児の保護者が充分に理解することが大切で、少なくとも不足していることを認識してもらわなければ改善を進めることはできません。
そのような状態に苦労をしている保護者の大変さを周囲が理解していないことも、発達障害の社会的障壁となり、発達障害を悪化させる原因にもなっています。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）