「それだけ健康知識があって、健康食品にも詳しいのだから稼ぎましょう」「これだけの人脈があれば今からでもトップクラスになれますよ」と誘われることがあります、年に２〜３回は普通のことで、何を誘われるのかというと、いわゆるネットワークビジネスです。それに対する返答は、いつも同じで「No！」です。その理由を熱心に（しつこく）聞いてくるのは、大抵は初めて会った人です。
すでにネットワークビジネスをしているとか、過去に手痛い目にあったことがあるということではなくて、断る理由はいくつもあります。一つ目の理由は、健康食品の法律講習の講師を務めてきていて、ネットワークビジネスの会社にも厳しい話をしてきたからです。霞が関の行政機関の依頼で、ネットワークビジネスの法律違反の具体的な事例を報告する仕事もしていました。
その関係から厚生労働省の「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」という通知の作成に参加したことから、国立健康・栄養研究所が認定するＮＲ（栄養情報担当者）の講習では法律講師を担当していました。
岡山県移住前の東京にいた最後の年まで消費者庁の機能性表示食品制度の委員をしていましたが、そのときには健康食品を販売する事業者の手口に詳しいということで、制度の抜け道を塞いでいくための情報提供をしていました。私がしてきたことを知っていれば、誘ってくることはないはずです。
健康食品の表示規制は、同じことを表現すれば同じ対応（処罰など）がされるわけではなくて、実際の製品の内容や有効性によっても異なってきます。実際のエビデンス（科学的根拠）を知らないことには指導も対応もできないので、それについては徹底的に学んできました。それができたのは、サプリメントアドバイザー制度を立ち上げた日本臨床栄養協会の立ち上げメンバーだった元副会長の病院管理栄養士、健康食品の有効性研究で著名な薬学博士、サプリメントの世界評価のデータを有する出版社の代表などの人脈があり、その関係で国立健康・栄養研究所の理事長、消費者庁長官などとのつながりを得ることができたからです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）