発達障害児と発達障害者の支援は、連続しています。法律的には発達障害児は１８歳未満、発達障害者は１８歳以上で、年齢が続いているだけでなくて、発達障害であることがわかった子どもの特性は、現れ方の強弱はあっても一生涯続きます。だから、支援も連続させる必要があるのですが、発達障害の支援というと、どうしても子どもが中心になりがちです。
支援施設も発達障害児のためのものですが、成人以降は同年代からの支援も期待されます。さすがに発達障害児の支援を同年代に求めるのは無理があるとしても、３０代、４０代と進み、高齢者になっても継続するので、高齢者の気持ちがわかる同世代の支援というのはあってよいはずです。
気持ちだけでなく、高齢者は心身の特性があり、認知的にも低下が起こりやすくなっています。それに発達障害が加わっていると、今よりも多くの支援が必要です。
とはいえ、これまでは高齢者に対して高齢者の支援を求めることは、まるで老老介護の支援版というイメージがあって、あまり語られることはありませんでした。しかし、高齢者の定義への見直しの気運が高まっていることから、６５歳以上でも元気な人であれば支える側の人材となってきています。
これは日本老年学会と日本老年医学会が共同で「高齢者は７５歳以上、７４歳までは支えられる側ではなく支える側」といった提言をしたのが始まりです。今の定義では６５〜７４歳は前期高齢者と分類されていますが、提言では７５歳以上が高齢者で、６５〜７４歳は准高齢者と位置づけています。
提言当時の両学会の理事長は、私が支援していた別の学会の初代理事長でもあった関係から、いち早く提言の内容を知り、それを他の医学系学会でも活かす方法を探ってきました。
東京から岡山に移住して、高齢者の支援から発達障害児・発達障害者の支援に活動を移してきて、自分が支える側の年齢になってみて、元気な“准高齢者”の経験と知識を社会に活かしてほしいとの思いから、発達障害サポーターの育成に加わってほしいとの願いをもっての活動をしています。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）