発達障害は生活環境や社会環境の変化が影響しているとは言われているものの、具体的に何が、どれだけ影響して増え続けているのかがわからないと社会的には対応しにくいところがあります。例えば、親のストレスが原因の一つとしてわかったとしても、ストレス解消を社会的に進める目的を掲げて発達障害の発現数を減少させることは難しいと考えられています。
生活環境と生活時間の変化が関係するとしたら、栄養摂取や自律神経調整だけでは対応できないかもしれませんが、運動習慣、家族や地域のふれあい、相談体制の充実なども組み合わせることによって対応が進むことが期待されます。多くの知識と経験を集めることで、予防することも、改善のためにも役立てることもできるのではないかと認識しています。
発達障害サポーターを、認知症サポーターのように国をあげての活動にするには、まだまだクリアすることが多すぎるとしても、必要性を感じている地域ごとに実施していくことは可能だと考えます。認知症サポーターは、それぞれの人が認知症と認知症患者を理解して、それぞれが無理のない範囲で活動していくことが期待されています。発達障害サポーターも、それと同じように、できることから始めるものであり、そのためには何が必要とされているのかを知る機会が大切になります。
発達障害児は、発達障害をもって生まれてきただけで発達障害児になるわけではありません。発達障害者支援法では、発達障害がある人（１８歳未満は子ども）が社会的障壁によって活動や行動が制限されて、困難な状態になることによって発達障害者、発達障害児になると定義しています。その社会的障壁を取り除くのは国や地方公共団体（自治体）の責務だとされています。
その責務を果たすために、発達障害について学び、理解して、そして支援する活動は自治体の中で始まってこそ、法律の目的が達せられるものと強く認識しています。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）