発達障害者は、今後さらに進んでいく少子高齢社会では貴重な人材とされています。特にＩＴ業界では人材不足は深刻な問題で、現在でも不足しています。それに加えて超高齢化社会で期待される海外の人材がコロナ後であっても期待できないことから、医療・福祉人材としても発達障害がある人への期待が高まっています。
その人材となってもらうためには、一定の知識と技術は必要です。最先端の技術を身につけている必要はなくて、サブの仕事も今後は数多く生まれてきます。それを見据えた、さまざまな支援活動も始まっているものの、まだパソコンの基礎やタブレットが使えるというレベルであって、その他大勢ではなく、飛び抜けた人材を育成する仕組みも求められています。
これは当然の動きであっても、これまで着手されている支援の仕組みは、コロナ前に考えられたもので、コロナ禍で学習が思うように進まない、支援の成果が充分に出ないという子どもに対して通用するとは限りません。
また、世界に目を向けると国同士の争いが世界経済に影響を与えることが明確で、その影響を身近に感じているのは親世代だけではありません。子どもも敏感に感じ取っていて、中でも発達障害児で過敏な反応をする子どもたちは、不安を通り越して悲しみや絶望感を抱くことにもなりかねません。
もしも、これまでの社会的な仕組みや常識がひっくり返るようなことがあったときには、最も大きな精神面での影響を受けるであろう発達障害児と発達障害者のことは常に考えに入れて判断をする必要があります。そのような認識のうえに、発達障害がある人を理解して支えるサポーターの育成を進めていかなければならないと強く認識しています。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）