コロナ禍の３年間で住民の健康度は大きく低下しました。健康づくりの基本とされる運動の機会が減り、歩くことすら制限されるような状況でした。外出が減ったことで食事の内容が変わり、食べ過ぎで太った人が増えました。外食・飲食の機会が減ったことで、かえって栄養面で良い結果になったという人がいるものの、全体では口寂しさを紛らせるために食べる機会が増えたという例のほうが優っています。

健診の受診率が下がり、病院に行く人も減りました。特に緊急でもないのに病院に行って時間つぶしをするようなことは減ったとしても、早期発見・早期治療が健康の維持には重要であることを考えると、これも健康度を低下させる結果になりました。

さらにマスクの着用で、吸い込む酸素が減る、吐き出した二酸化炭素がマスクの中に溜まって、これを吸い込むことになるといったことの連続で、この３年間で自由になる時間が増えて健康度が高まった人を差し引いても、まだ健康度がマイナスになったほうが多くなっているのは間違いがないことです。

３年間の制限された生活によるマイナス面を取り戻すためには、これまでの健康づくりの手法では足りないと考えられています。徐々に回復させればよいというような状況ではなく、一気に回復させる手段を取らなければ、悔いを残すようなことになりかねません。

どのような手法で健康度を高めればよいのかを知るためには、３年間で、どのような変化があったのかを知る必要があります。国民の健康度については厚生労働省が「国民健康・栄養調査」として実施しています。全都道府県の住民を対象にサンプル調査を行っているので、基礎調査を見れば、国全体の推移だけでなく、都道府県の変化も確認できます。

その重要な「国民健康・栄養調査」が令和元年の調査を最後に２年間、発表されていません。コロナ禍で調査そのものが行われなかったからです。「国民健康・栄養調査」は平成１５年からで、それ以前は「国民栄養調査」でした。昭和２２年から平成５年までは「国民栄養の現状」でしたが、ずっと継続されてきた調査が２年も中断しました。

調査結果は翌年の年末までに発表されるのが通常であるので、早くても２０２３年の年末にやっと途中経過がわかるという状況です。

指標なしに健康づくりを考えるのは大変なことかもしれませんが、それでも実践しなければ、これまで順調に延びてきた健康度、平均寿命が下がることにもなりかねません。岡山県の女性は平均寿命が日本一になったときだけに、真剣に取り組まないといけないと強く認識しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕