これまで高齢者の健康対策として考えられてきたフレイルが、働き世代（２０〜６５歳）でも地域をあげて対策に取り組まなければならない状況になりつつあります。これについて調査を行ったのは日本生活習慣病予防協会で、医師３３０名に対してアンケートを実施したところ、８割以上（８１.８％）がフレイルに該当する患者の増加を指摘していて、働き世代でも７５.５％がプレフレイルの増加を指摘しています。

フレイルの診断基準については前回も紹介していますが、５項目のうち３項目以上が該当するとフレイル、１項目か２項目が該当するとプレフレイルと判断されます。フレイルの基準は以下のとおりです。

１　体重減少：意図しない年間４.５kg以上または５％以上の体重減少

２　疲れやすい：何をするのも面倒だと週に３〜４回以上感じる

３　歩行速度の低下

４　握力の低下

５　身体活動量の低下

プレフレイルが増加した要因としては、運動量の低下、栄養バランスの乱れ、うつ傾向、睡眠の質・量の低下があげられています。

働き世代のプレフレイルの増加を指摘する７５.５％の医師は、男女ともに４０代では約４割、５０代では５割以上で認められるとしています。そして、８５.５％の医師がプレフレイル予防は働き世代から始める必要があると答えています。

そういった対策を早期から始めないと、地域の健康状態を大きく低下させることになり、医療費、介護費ともに大きくかかる時代が避けられないという状況になっているのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕