厚生労働省の「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、食事摂取基準の対象は健康な個人および健康な者を中心として構成されている集団とされています。

生活習慣病などに関する危険因子を有していたり、高齢者においてはフレイルに関する危険因子を有していることもあるものの、概ね自立した日常生活を営んでいる者、このような者を中心として構成されている集団を含むものとされています。

具体的には、歩行や家事などの身体活動を行っている者であり、体格〔ＢＭＩ：Body Mass Index、体重（kg）÷身長（m）÷身長（m）〕が標準より著しく外れていない者としています。

なお、フレイルについては、現在のところ世界的に統一された概念は存在していません。フレイルを健常状態と要介護状態の中間的な段階と位置づける考え方と、ハイリスク状態から重度障害状態までをも含める考え方がありますが、食事摂取基準では前者の考え方を採用しています。

また、疾患を有していたり、疾患に関する高いリスクを有していたりする個人・集団に対して治療を目的とする場合は、食事摂取基準におけるエネルギーと栄養素の摂取に関する基本的な考え方を必ず理解した上で、その疾患に関連する治療ガイドラインなどの栄養監視指針を用いることになります。

食事摂取基準は、健康増進法に基づいて厚生労働大臣が定めるものとされているエネルギー（熱量）と栄養素について、その摂取量の基準を策定しています。

国民の健康の保持・増進を図る上で重要な栄養素であり、かつ十分な科学的根拠に基づき、望ましい摂取量の基準を策定できるものであるかについて、諸外国の食事摂取基準も参考に検討することとしています。

なお、これまでアルコールに関する記述は炭水化物の章に含められていましたが、化学的にも栄養学的にもアルコールは炭水化物とは異なり、栄養素でもありません。このため、「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、アルコールはエネルギー源になる物質としてエネルギー産生栄養素バランスの章で触れることとなりました。

その健康影響や適切な摂取に関する事項などについては、他のガイドラインを参照するようにすすめられています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

企業・団体で働く人の健康づくりは、職場に所属している間に健康が維持されることが中心に考えられてきました。企業・団体で特に健康の維持が重視されるのは“高年齢者”に分類される５５歳以上の労働者です。

この分類は「高年齢者等の雇用の安定に関する法律」であげられているもので、４５〜５４歳は“中高年齢”とされています。

医療保険制度では、６５歳以上が高齢者で、このうち６５〜７４歳は前期高齢者、７５歳以上を後期高齢者としています。これまでの定年退職年齢が６０歳の場合には、６０歳から６４歳までは、高齢者ではない高年齢者という扱いでした。

ところが、２０２５年４月からは６５歳定年が義務化され、企業・団体で働いているうちは高年齢者、退職後は高齢者と分類される社会になるわけです。

従来の定年退職年齢の６０歳であれば、高年齢者労働者は５年間の雇用であったわけですが、２０２５年４月からは高年齢者は１０年間の雇用となります。さらに本人が希望した場合には７０歳までの雇用が努力義務化されるので、高年齢者の雇用期間は１５年間と、６０歳定年の時代と比べると３倍の期間になるのです。

高年齢労働者は、４４歳までの若年労働者に比べると災害発生率が高くなっています。５０歳代では３０歳代の約１.５倍となっていて、５０歳以上の高年齢労働者が休業４日以上の死傷災害全体に占める割合は４４％にもなっています。

年齢を重ねると注意力や反射力などが低下していきます。これを補うために、厚生労働省は「高年齢労働者に配慮した職場改善マニュアル」を設けて、高年齢者が安全に、健康的に仕事ができる環境づくりに努めています。

このような環境改善は重要なことですが、機能を保つための運動などの身体活動も５５歳以上の高年齢労働者、４５歳以上の中高年齢労働者には重要な施策となるのです。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

「医師に感謝する日」Ｄプラス（東京都港区）が医師への感謝の気持ちを込めてハンカチを贈る日として、１１が人と人（医師と患者）、１４が医師と読めることから制定。

「アンチエイジングの日」アンチエイジングネットワーク（東京都千代田区）が良い（いい）１１と歳（とし）１４の語呂合わせで制定。

「タルタルソースの日」キユーピーが週間カレンダーで「かきフライの日」（１１月２１日）の真上にくる１１月１４日を制定。

「人生１００年時代の日」アサヒ飲料が良い（１１）歳（１４）の語呂合わせで制定。

毎月１４日：「ひよこの日」（ひよ子本舗吉野堂）、「丸大燻製屋・ジューシーの日」（丸大食品）

日本メディカルダイエット支援機構が内閣府に特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）として認証されたのは２００８年のことです。この年を特に意識して申請をしたわけではないのですが、２００８年は他の二つの制度が始まった年であり、これらとの関連が常に付き纏ってきました。

一つは、特定健診・特定保健指導制度です。日本内科学会、日本肥満学会、日本動脈硬化学会、日本糖尿病学会、日本高血圧学会、日本血栓止血学会の８学会が合同でメタボリックシンドロームの疾患概念と診断基準を策定して、２００５年の日本内科学会の総会で公表されました。

特定健診は、生活習慣病の予防のために４０〜７４歳を対象としてメタボリックシンドロームに着目した健診が行われます。診断基準は、腹囲（ウエスト周囲径）が男性は８５cm以上、女性が９０cm以上で、これは内臓脂肪面積が１００㎠以上に相当します。

これに加えて、脂質、血糖、血圧の検査値が規定値以上である項目が２つ以上である場合はメタボリックシンドローム該当者、１つである場合はメタボリックシンドローム予備群と診断されます。

メタボリックシンドロームは内臓脂肪が多く蓄積した内臓脂肪型肥満を指していて、これをきっかけに脂質異常、高血糖、高血圧となる状態を指しています。

脂質異常：中性脂肪値１５０mg/dl以上
高血糖：空腹時血糖値１１０mm/dl以上
高血圧：収縮期血圧１３０mmHg以上、拡張期血圧８５mmHg以上

特定保健指導は、メタボリックシンドローム該当者に対して専門スタッフ（管理栄養士、保健師など）が生活習慣を見直すためのサポートをするものです。

特定健診・特定保健指導制度の始まりの年と重なったために、日本メディカルダイエット支援機構には、メタボリックシンドローム対策の食事と運動の依頼ばかりが集中しました。

メディカルダイエットの活動の一部ではあるものの、食事・運動・休養を組み合わせたメディカルダイエットの独自手法のスタートが遅れる要因となってしまいました。

もう一つは後期高齢者医療制度が始まったのが２００８年で、７５歳以上の後期高齢者を対象とした健康づくり活動が始まりました。

特定健診・特定保健指導制度は７４歳までが対象で、後期高齢者医療制度は７５歳以上が対象であるので、途切れなく対象として活動をするという意味ではよかったのかもしれません。

しかし、７４歳までは肥満が問題であり、７５歳以上は筋肉がつきにくくて太りにくいということがあり、その両方に対応できるメディカルダイエットが理解されるまで、１０年もかかってしまいました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

怒りの表情は、心理的な状態をストレートに表すことから、微表情の判定ができなくても感じ取ることができます。表情に怒りの感情が現れることは、いけないことだとわかっていても、ついつい表に出てしまうものです。

怒りを抑えることはアンガーマネジメント（怒りの感情と付き合うための心理トレーニング）もあって、怒りを予防して制御することもトレーニングによって身につけることができます。

怒りの感情を抑制することは、何もトレーニングを受けていなくても、対人関係をスムーズに進めるために心がけることだけでも可能とされています。それだけにコントロールができている人からは微表情のテクニックをしても見抜きにくいところがあります。

それに対して、不機嫌の表情は、ちょっとした感情の動きでも現れやすく、本人は気にしていないつもりであっても細かなとことで顔を出します（実際には目元、口元などの微細な筋肉の動きが瞬間的に見えるだけです）。

不機嫌の微表情は、自分にとって悪いこと、よくないことをされたときだけに見られるものではなくて、自分が優位でないと感じたときにも現れます。ここが通常の表情（大きな変化）と微表情の違いです。

優位でないということだけでなく、少しくらい不利であっても、自分に自信のある人、これまでの経験から問題なく回避できると感じている人は、周りの人の優位差などは気にはならないものです。

そのような“できた人”（人柄がよくて周りから尊敬と信頼を得ている人）は、不機嫌の微表情は現れにくい、というよりも不機嫌になることと感じていないので、微表情を見抜こうとしても、これは不可能なことといえます。

ところが、自信のない人、自分の評価を必要以上に気にする人は、自分の立場を脅かす可能性があること、これまでの評価を下げるようなことには過剰と言ってよいほどの反応を示します。これは“できる人”と評価されている人に、よくみられます。

不機嫌の微表情は、その人の器の大きさを表すシグナルでもあり、微表情を見抜かれないようにしようと口元を隠すようにして話をしたり、少し顔を背けたり、話をするときの姿勢を変えたりしても隠せるものではありません。

不機嫌の微表情を完全に見えなくするには、“できた人”になることが必要で、そのような努力の結果と言えそうです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「身体活動による疾患等の発症予防・改善のメカニズム」の「身体活動による発症予防・改善のメカニズム」の続きを紹介します。

〔身体活動による発症予防・改善のメカニズム〕
２）心血管疾患
心臓、血管、自律神経系などの機能不全が疾患の主な要因です。

特に有酸素性身体活動により、左心室内腔拡大や骨格筋毛細血管密度増加といった形態的適応に加え、自律神経活動や動脈スティフネスの改善、心拍数や末梢血管抵抗の低下といった機能的適応が誘発され、全身の血圧が正常に維持され、高血圧が予防・改善されます。

加えて、動脈内皮機能の改善や粥腫（プラーク）形成の抑制、凝固・線溶系の改善による血栓形成の抑制が生じ、動脈の梗塞によって誘発される冠動脈性心疾患や脳卒中などの発症リスクが低下します。

３）運動器障害
骨、筋肉、関節などの変形や萎縮・炎症が疾患の主な要因です。

身体活動は骨格筋での抗炎症作用があるマイオカインの産生や免疫細胞の活性化を通して、慢性炎症を抑制し、腰痛や関節痛を予防・改善します。

また、身体活動に伴う骨や筋肉への物理的な刺激は、骨芽細胞と破骨細胞の活性を調節し、骨の形成と吸収のバランスを変え、筋肉でのタンパク質同化や神経筋系の働きを促進することで、骨粗鬆症やサルコペニアの予防・改善に寄与します。

特に筋力トレーニングのような筋や骨に、大きな力がかかる無酸素性活動が有効ですが、体力レベルの低い高齢者等では有酸素性身体活動でも運動器障害の予防効果が認められています。

４）精神・神経疾患
海馬の容積の減少や、脳由来神経成長因子・神経伝達物質の血中濃度の低下が伴います。身体活動により、神経成長因子や伝達物質の血中濃度の増加や、うつ病や軽度認知症の患者での海馬の萎縮の抑制が報告されています。

５）一部のがん（大腸がん、子宮体がん、乳がんなど）
共通する病因はＤＮＡなどの遺伝物質の変化（突然変異）による正常細胞の腫瘍化です。身体活動ががんを予防・改善するメカニズムはほとんど明らかになっていませんが、免疫機能の改善を含むいくつかのメカニズムを介して腫瘍の成長を低下させる可能性が推察されています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「身体活動による疾患等の発症予防・改善のメカニズム」の「身体活動による発症予防・改善のメカニズム」を紹介します。

〔身体活動による発症予防・改善のメカニズム〕
１）代謝性疾患
脂肪組織、骨格筋、肝臓などの機能不全が疾患の主な要因です。

身体活動は、皮下、腹腔内、肝臓、骨格筋などに分布する脂肪細胞に蓄積された脂肪をエネルギー源として利用するとともに、エネルギー消費量と食事によるエネルギー摂取量とのバランスが負になることで肥満の予防・改善に寄与します。

肥満の改善とは独立して、身体活動に伴う筋収縮は、ＧＬＵＴ４（糖運搬体４型）の発現や筋細胞膜への移行を通して糖取り込みを促進するとともに、ミトコンドリアの呼吸代謝活性の向上を通して、インスリン感受性を改善し、血糖値の上昇を抑えます。

また、身体活動により縮小した脂肪細胞から分泌されるアディポネクチンがインスリン感受性を改善することも糖尿病の予防・改善に寄与します。

筋収縮や筋血流増加による血管内皮細胞のリポ蛋白リパーゼ（LPL）の増加や活性の向上は、血中の中性脂肪を脂肪酸とグリセロールに分解し、筋への取り込みを促進することで、脂質異常症の予防・改善に寄与します。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「身体活動による疾患等の発症予防・改善のメカニズム」の「身体活動・運動の種類」「疾患の種類」を紹介します。

〔身体活動・運動の種類〕
身体活動とは、安静にしている状態よりも多くのエネルギーを消費する、骨格筋の収縮を伴うすべての活動のことです。

身体活動は、日常生活における家事・労働・通勤・通学などに伴う「生活活動」と、健康・体力の維持・増進を目的として、計画的・定期的に実施される「運動」の２種類に分類されます。

さらに強度、代謝、動きなどの違いによって、酸素によるエネルギー基質を分解することで継続される歩行などの「有酸素性身体活動」と、酸素なしでエネルギー基質を分解し短時間で大きなパワーを発揮する筋力トレーニングなどの「無酸素性身体活動」の大きく２つに分類できます。

有酸素性身体活動を適切な時間・強度・頻度・期間で習慣的に実施すると、エネルギー消費量が増加し、体脂肪が減少します。また、肺の酸素の取り込みや心臓・動脈の酸素運搬能、骨格筋の酸素利用能が改善することで、全身持久力（最大酸素摂取能力）が改善します。

さらに、血圧、血糖値、血中脂質といった生活習慣病の危険因子を効果的に改善します。有酸素性身体活動の習慣的実施者や全身持久力が高い人で、死亡や様々な疾患の発症のリスクが有意に低いことには、このような全身の様々な器官の適応が関連しています。

筋力トレーニングなどの無酸素性身体活動は、筋に蓄積されたクレアチンリン酸やグリコーゲンを酸素なしで分解することで、短時間にＡＴＰを合成し、一時的に大きな力を発揮する活動様式です。

習慣的な実施に伴う、筋肥大や筋力増強、骨格筋の抗酸化能。抗炎症能やマイオカイン分泌の増加が、死亡や一部の疾患発症リスクの低下と関連すると考えられています。

〔疾患の種類〕
疾患を、代謝性疾患（肥満症、メタボリックシンドローム、２型糖尿病、脂質異常症）、心血管疾患（高血圧、虚血性心疾患、心不全、脳卒中）、運動器障害（関節痛、腰背部痛、サルコペニア）、精神・神経疾患（うつ病、不安、ストレス、認知症）、一部のがん（大腸がん、子宮体がん、乳がんなど）の５つの疾患群に分類し、疾患群別に身体活動が関連する部位・器官に及ぼす適応のメカニズムを整理しました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「身体活動・運動を安全に行うためのポイント」の「運動後の注意」を紹介します。

〔運動後の注意〕
運動を急に中止すると心拍数や１回排出量は急速に減少し、筋ポンプ作用が働かなくなることで静脈還流が阻害されます。

一方、血管拡張因子などの働きにより末梢、特に活動筋の血管収縮は維持され、総末梢抵抗は急激に低下し、血圧低下が誘発されます。
不整脈が誘発されることもあります。
運動後に低・中強度の動的運動を継続することで、心拍数や１回排出量、静脈還流量の急激な減少を抑え、血圧低下を予防できます。

ある程度の強度の運動を行った後は、５〜１０分ほどクールダウン（整理運動）を行う必要があります。
クールダウンの目的を要約すると、次の３点になります。
①疲労回復の促進
②運動直後のめまいや湿疹の予防
③慢性障害や筋痛の予防
翌日に疲れが残るかどうかは、運動強度や運動量を考えるときの重要なポイントとなります。翌日の日常生活に支障が出るような疲れが生じるときは、強度や量が過剰となっています。まずは休養をとり、次回からは運動強度・運動量を控え目にするなどの調整が必要です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「身体活動・運動を安全に行うためのポイント」の「運動中の注意」を紹介します。

〔運動中の注意〕
運動中に次のような症状を自覚するなど、体調に異変を感じたら、直ちに運動を中止しましょう。
・胸痛
・動悸
・めまいやふらつき
・強い空腹感やふるえ
・いつもと違う強い疲れ
・関節や筋肉の強い痛み
・冷や汗

肥満である場合は、運動により運動器障害が起こりやすいので注意しましょう。
水分・ナトリウム補給も重要であり、運動中も１５分に１回程度は補給しましょう。

ある程度の強度の運動を行う際には、ウォームアップ（準備運動）を必ず行うようにしましょう。ウォームアップの目的をようやくすると、次の４点になります。
①運動中の障害、内科的事故の発生・発症の予防
②運動パフォーマンスの向上
③運動に対する心理的準備
④運動実施者の体調の把握
気温（室温）や湿度に対する配慮も必要です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕