「１日３０食品」が新常識のように言われ始めたときに、当時の厚生省の栄養指導官に「１日に３０種類の食品を食べるのは簡単」と言って、自分の例をあげて叱られた（というか呆れられた）ことがありました。

そのときにあげたのは、七味唐辛子で７種類、合わせ味噌で２種類、ミックスナッツで５種類、ミックスフルーツで５種類、雑穀で７種類、飲料で４種類（日本茶、コーヒー、紅茶、ココア）でした。もちろん本気で言ったわけではなくて、“ある研究調査”があったからです。

それはスーパーマーケット系の研究所の調査で、１日に３０食品を食べている人が、どんなものを実際に食べているかを調べて、その人たちは栄養バランスが取れているのかを知るために基礎調査が行われました。

その基礎調査の結果、１０００人の中で３０食品を食べているのは２人だけしかいませんでした。目的を達するためには、どれだけの人数の調査をすればよいのかということになり、基礎調査だけで終わりました。

当時の厚生省が１９８５年に発表した「１日３０食品」は、２０００年（平成１２年）には取り下げられた形となりました。それは同年に発表された「食生活指針」には食品の数がなくなり、「主食、主菜、副菜を基本に、食事のバランスを」、「多様な食品を組み合わせましょう」と書かれていました。

このようなことになったのは、国民栄養調査（現在は国民健康・栄養調査）の調査結果を詳細に見ていったところ、栄養バランスが取れている人の平均食品数が１７食品であることが判明したからです。

新常識の食品数ということでは、現在は「１７食品」となりそうです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

認知症は脳の機能低下が原因となって引き起こされて、日常生活に支障をきたす一連の症状を指す言葉で、病名ではありません。

その症状は、主に脳の機能低下によって起こる症状である中核症状と、環境や体験、気質によって現れる症状である周辺症状に分けられます。
中核症状の主な症状は、記憶障害（ひどい物忘れ）です。

前日の食事で何を食べたか思い出せない、会った人の名前が思い出せないといったことは年齢を重ねると多くの人が経験する物忘れですが、認知症の場合には食事をした体験や外出して人に会ったこと自体を忘れるという特徴があります。

忘れたことがわかっているのは物忘れで、忘れたことを忘れるのが認知症と分類されることもあります。この他に今日の日付や今いる場所がわからなくなる見当識障害、段取りよく行動することが難しくなる実行機能障害といった症状も現れます。

周辺症状は徘徊、過食、拒食、幻覚・妄想、不潔行動などが現れ、周囲の人を困らせることがあります。これらの症状は、環境の変化や治療への恐怖感などから引き起こされることが多く、環境や対象者との接触法を変えることで不安がやわらぎ、改善されることがあります。

老化による物忘れと認知症の違いは、以下のように分類して説明されています。

〔老化による物忘れ〕
原因：脳の生理的な老化
忘れ方：体験したことの一部分を忘れる（ヒントがあれば思い出す）
症状進行：あまり進行しない
判断力：低下しない
自覚：忘れっぽいことを自覚している
日常生活：支障はない

〔認知症〕
原因：脳の神経細胞の変性や脱落
忘れ方：体験したことを丸ごと忘れる（ヒントがあっても思い出せない）
症状進行：だんだん進行する
判断力：低下する
自覚：忘れたことの自覚がない
日常生活：支障をきたす
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、ライフステージ別の留意点を示しています。ここでは妊婦・授乳婦の留意点を紹介します。

〔妊婦・授乳婦〕
推定平均必要量と推奨量の設定が可能な栄養素については、非妊娠時・非授乳時に、それぞれの値に付加すべき量として食事摂取基準を設定しています。

目安量の設定に留まる栄養素については、原則として胎児の発育に問題ないと想定される日本人妊婦や授乳婦の摂取量の中央値を用いることとして、これらの値が明らかでない場合には、非妊娠時・非授乳時の値を目安量として用いることとしています。

国民健康・栄養調査から求める場合、平成３０年・令和元年の２か年分の人口動態統計調査を用いて、「母親の年齢階級（１５〜１７歳、１８〜２９歳、３０〜４９歳）別出生数÷年齢階級（同）別国院健康・栄養調査解析対象者数（女性）」で重み付けをして、年齢区分を調整した摂取量の中央値を算出して、目安量として用いられました。

胎児の成長に伴う蓄積量を考える場合には、妊娠期間の代表値を２８０日として、１日あたりの量として表されています。妊娠期間を細分化して考える必要がある場合は、妊娠初期（〜１３週６日）、妊娠中期（１４周０日〜２７週６日）、妊娠後期（２８週０日〜）に三分割されました。

授乳期には、泌乳量のデータが必要ですが、日本人女性の泌乳量に関する信頼度の高いデータは存在していません。そこで、哺乳量（０.７８ℓ/日）を泌乳量として用いることとしています。

耐容上限量については、妊婦・授乳婦における報告が乏しく、算定できなかった栄養素が多かったのですが、これは多量に摂取しても健康被害が生じないことを保障するものではありません。

基本的には当該年齢の非妊婦・非授乳婦における耐容上限量を参考とするのが便宜的であると考えられますが、妊婦における胎児への影響や、授乳婦における母乳への影響は考慮されていないため、耐容上限量を厳しく考えることが望まれます。

しかしながら、この問題に関する科学的根拠は乏しいため、その量的な基準は示されませんでした。

目標量については、妊婦・授乳婦ともに、非妊婦・非授乳婦中女性と同じ基準とされました。しかし、妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病などが存在し、これらを無視することができないことから、妊婦の目標量を設定する必要性と目標量を適切に設定できるかについて詳細な研究が必要であるとしています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「腸内フローラの日」カゴメが年末年始で食生活が乱れやすい１月とフ（２）ロ（６）ーラの語呂合わせで制定。

「コラーゲンの日」ニッピがコラーゲンの特許を出願した１９６０年１月２６日を記念して制定。

毎月２６日：「風呂の日」（東京ガス）、「プルーンの日」（サンスウィート・インターナショナル日本支社）

ＳＮＳの不具合は前回（日々修行１４７）のＬＩＮＥだけでなく、messengerでも起こっています。messengerさえ使えればＬＩＮＥは必要ないとも思ったものの、messengerも普通に使えないことがあると、やはりＬＩＮＥの便利さを感じて、普及した意味を噛み締めています。

messengerでつながるためにはfacebook友達になることが必要ですが、私の場合はfacebook友達は１０００人を超えたところで増えなくなっています。その理由というか原因は、私のほうから友達申請ができなくなっているからです。

友達申請をしてもらえばつながりますが、その申請もメッセージをつけてもらわないと友達になることができません。いただいたメッセージの返信の形で、こちらからmessengerで通信ができるという状態になっています。

それでもfacebookでオープンになった情報にコメントをすることはできていたのですが、今ではコメントができにくくなっています。「いいね！」をつけてもコメントをしない疎遠（失礼）な人という感じですが、これを改善しようという挑戦は、ことごとく跳ね返されています。

ＬＩＮＥの不調のときにはＬＩＮＥヤフーの本社の知人を通じて、なんとかしてもらおうとしたものの、利用者の数が多すぎて、個別のトラブル解決には応じられないということでした。

messengerの場合も同じで、Metaの日本法人のFacebook japanと交流のある親戚の者を通じてアプローチしたのですが、これも跳ね返されています。

それぞれのＳＮＳの特性を組み合わせて、今はなんとかこなせているものの、ちょっとでも不具合があると思うような通信ができなくなってしまうので、他の方法を考えています。

今はＥメールも主には使っていますが、Ｅメールを使っていない人は案外に多くて、これはＬＩＮＥとmessengerが大きく普及しているためのことです。

私のように年齢を重ねた人間にはＦＡＸという手があって、これが案外と的確に情報発信ができています。会社や団体では今もＦＡＸは完備状態で、個人でもＦＡＸを利用している高齢者（６５歳以上）や高年齢者（５５歳以上）が多い状況です。

それだけ一世を風靡する便利な通信手段であったということです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「栄養バランス」は健康を保つための重要なキーワードです。

食品を食べるだけなので、ある意味では簡単なことではある一方で、自分が食べているものがバランスがとれているのかはわかりにくく、どんなものを食べればよいのかも自信をもって言うことができる人も少ないというのが実際のところです。

栄養バランスを示す言葉として「１日３０食品」が掲げられていたことがあります。これが明記されたのは１９８５年（昭和６０年）のことで、今から４０年も前のことです。

それにも関わらず、いまだに「１日３０食品」を食べることをすすめる人もいます。それは間違いであって、「新常識は○○食品」という主張をしたテレビ番組もあります。報道される食品数も違いがあって、これが多くの人を混乱させることにもなっています。

そこで、なぜ３０種類の食品を食べることがすすめられるようになったのか、その数が減らされることになったのかを、事実をあげて説明していくことにします。

１日に食べるべき食品数が国の方針として掲げられたのは、１９８５年に当時の厚生省から発表された「健康づくりのための食生活指針」でした。

その中には、「１．いろいろ食べて成人病予防」の項目で、「主食、主菜、副菜をそろえ、目標は１日３０品目」と書かれていました。ここでは「１日３０品目」でしたが、これではわかりにくいということからか、一般には「１日３０食品」という標語が使われました。

「１日３０品目」が登場したのは、健康習慣として「３つの３０」が検討された結果です。健康づくりの基本といえば「栄養・運動・休養」で、まず運動担当から「３０分の運動習慣」が提案され、休養担当からは「夕食から就寝までに３０分のリラックス時間」が提案されました。

栄養担当からは「夕食は３０分をかけて」という案が出されたものの、現実的ではないということで「１日３０食品」が提案されました。

これは根拠があることなのかというと、当時は世界のどこを探しても食品数を示した研究例はなくて、「１日３０品目」については発表当時から疑問が呈されていました。その疑問も、なぜ３０品目になったかの事情を知らないまま言われていました。

なぜ、そのようなことを知っているのかというと、当時の厚生省の初代の栄養指導官から直接に聞いていたからで、当時の私は聞くことができる立場にいたからです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「京都に来るのは何回目ですか？」という質問は、挨拶の慣用句の一つかと思われるくらいに何度となく言われています。３０代のときでも東京に居を置きながら２０回は訪れていました。

居を岡山に移して、もうじき古希という年齢になると合わせて５０回は訪れています。

それでも同じように何回目かと聞かれるのは、よほど自分が地方出身者（田舎者？）に見えるのではないかと思い悩んでしまうこともありました。

これと同じような感じで、「どちらから来はったの？」と聞かれることもあります。何度も訪れているのは、近郊に住んでいるのか、新幹線を利用して来ているのではないかという意味合いがあるかもしれません。

近郊といっても京都文化圏とも言われる近畿地方であれば、言葉づかいや雰囲気でわかることもあって、交通機関で２時間ほどの移動を指していることが多いようです。

ということは、「どちらから来はったの？」と聞かれたら、これは遠くから上京してきた「田舎者」という気持ちが含まれているということです。

ここでいう上京は、現在の中央の東京に行くことではなくて、昔からの京の都に行くことを指しているということは、今さら説明することもないことです。

このような“京都のいけず”を感じさせる言葉の裏に隠されている言い回しをするのは、京都で触れ合う全員ではありません。

日本のイメージの店舗、そこで働くのは日本人ということではあっても、インバウンド客が押し寄せているところでは、いつしか経営者が外国籍の人になっていて、それもインバウンド客が立ち寄る店は実は、お客さんと経営者が同じ国籍ということが大都市部では増えてきました。

京都は特有の伝統があって、いきなり外国人が経営者ということは少ないとはいえ、別の地域の資本家が経営しているということも増えてきました。

「それでも」と言うべきなのか、「それゆえに」と言うべきなのか、京都は伝統を重視する文化都市というイメージがあって、それを崩さないことが観光で生きていくための基本ともなっているだけに、いけずな感覚を有していない人と触れ合うことが普通となっているようです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

集中力は発達障害の特性を語る上での重要なキーワードで、中でも学習障害の改善においては避けて通ることができない重要な研究ポイントです。

一般には、自閉症スペクトラム障害は閉じこもりがちで、狭い範囲しか見られなくなる傾向が強いために、集中力が高いというプラス面がクローズアップされることがあります。

それに対して、注意欠陥・多動性障害は集中力が欠けているところがあって、そのために学習に取り組みにくいということが指摘されています。

学習障害というと、識字障害、書字障害、算数障害が中心に取り上げられていますが、その障害を改善するためのアプローチが通じるかどうかは集中力をもって学ぶことができるかどうかにかかっています。

そのため、通常の対応にプラスして、集中力を高める食品やサプリメントへの関心も高まっています。

その成分の代表格のホスファチジルセリンはリン脂質の成分で、ホスファチジルコリンから肝臓で合成されています。ホスファチジルコリンはレシチンとも呼ばれていて、これは大豆や卵黄に多く含まれています。ホスファチジルコリンは脳や神経組織の成分です。

ホスファチジルセリンは神経伝達物質の放出、細胞間のコミュニケーションや認識、細胞の成長の調整に関係していて、脳細胞の神経伝達の機能を高めてくれます。

また、ストレスホルモンのコルチゾールを抑制する働きが確認されていて、ストレスの低減も期待されています。

発達障害に関しては、予備研究でホスファチジルセリンを補うことによって注意欠陥・多動性障害の子どもに有益であることが示されました。

続いて実施された追跡研究では、１日に２００mgのホスファチジルセリンを２か月間補った子どもでは注意欠陥・多動性障害の状態に有意な改善がみられたことが報告されています。

集中力を高めるためにはストレスの低減も必要ですが、その成分として機能性表示食品の成分としても知られるＧＡＢＡ（ギャバ）があげられます。ＧＡＢＡの正式名称はγ-アミノ酪酸（Gamma-Amino Butyric Acid）というアミノ酸の一種で、発芽玄米やトマトに多く含まれています。

これを材料としたチョコレートなどにも使われていますが、ＧＡＢＡは酸素の供給を増やし、血流を高めて、脳細胞のエネルギー代謝を促進させる働きが認められています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「ホットケーキの日」森永製菓が１９０２年１月２５日に北海道旭川気象台が史上最低気温マイナス４１℃を記録したことから寒い時期にホットケーキを食べてほしいと制定。

「とちぎのいちごの日」栃木いちご消費宣伝事業委員会が、いちごの流通が多い１〜３月と、と（１０）ちぎのいちご（１５）から合計で２５になることから１月２５日、２月２５日、３月２５日を制定。

「中華まんの日」日本加熱食品協会が１９０２年１月２５日に北海道旭川気象台が史上最低気温マイナス４１℃を記録したことから制定。

「あったか旭川まんの日」あったか旭川まん推進会議が１９０２年１月２５日に北海道旭川気象台が史上最低気温マイナス４１℃を記録したことから制定。

「主婦休みの日」サンケイリビング新聞社が１月２５日、５月２５日、９月２５日を主婦が忙しい日の後の日ということで制定。

毎月２５日：「プリンの日」（オハヨー乳業）、「歯茎の日」（佐藤製薬）

モバイル通信が始まった頃は、通信機器を持っていないと仕事ができない、通信機器があっても電波が通じないところでは仕事ができないということはあったのですが、そのような昔話（？）をされても理解できないと言われることもあります。

その話をする相手は自分にとっての子ども世代ではなく、孫世代になっていて、もうすぐ曽孫世代を意識しないといけないという年齢になると、いかに現在の通信環境が優れているのかを強く意識されられます。

その意識を、さらに強くする機会としてデジタルデトックスがあげられます。デジタル機器から離れる、少なくともスマホを手放してみて、デジタル環境に毒されて、体内に蓄積された毒素を排出するデトックスを経験することで、自分を取り戻そうということです。

とはいっても、デジタル通信がない状態に戻れる人は極めて少数派であって、スマホ依存が弱まる程度のことで、デジタルデトックスはデジタル社会のありがたさを実感する機会になったと話す人が大多数です。

元のデジタル社会に戻ってきたら（手放したスマホの電源を入れるだけ？）、スマホの機能も通信状態も同じというのが前提になるかと思いますが、私の場合はデジタルデトックスをすることがないまま、どんどんとデトックスされています。

それは本来の機能が使えなくなったり、使えない期間があるということですが、まずはＬＩＮＥではメッセージが送られてきて、それを知らせる画面は表示されるのに、送られてきたメッセージを見ることができず、どんどん蓄積されていきます。

それが、ずっと続くのではなくて、１週間から２週間すると急に全部を見ることができるようになるのですが、それも一時のことで、じきに見られなくなります。全部をチェックする前に見ることができないということで、ＬＩＮＥのメッセージに対して、他の通信方法で問い合わせをしたりしています。

その事情を伝えていても、ＬＩＮＥでメッセージを送ってくる人は続いているので、ＬＩＮＥをやめようかと思ったのですが、ＬＩＮＥ以外は使っていない人もいるので、そんな不便なことを今も続けています。

ＬＩＮＥが２０２１年にヤフーと経営統合してＬＩＮＥヤフーになったときに解消されるのかと期待して、ヤフー時代から知り合いだった方に連絡をしたのですが、対応はしてもらえませんでした。

「貴重な意見として、おうかがいする」との反応で、意見ではなくて事実を伝えたのですが、期待がかなえられることはありませんでした。
一度、ＬＩＮＥを削除して、再び入れても同じ状態ということは機器のほうの問題なのかとも思ったのですが、これも解決できないまま今に至っています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕